Constraints on the use of Internet contents and support through various learning information resources in learning activities

Research Project

Project/Area Number	22K18613
Research Category	Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Medium-sized Section 9:Education and related fields
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	鈴木佳苗筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (60334570)
Project Period (FY)	2022-06-30 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000) Fiscal Year 2024: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000) Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000) Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Keywords	学習支援 / 問題解決 / 学習情報資源 / 情報検索 / 教材開発
Outline of Research at the Start	本研究の目的は、1)インターネット上のコンテンツ活用のみでは答えを得ることが難しい問い（学習テーマ）の類型を明らかにし、2)公共図書館などの機関がこれらの学習テーマに対してどのようなインターネット上のコンテンツ以外の資料を提供し、学習者による効果的な活用を促進できるのかを明らかにすることである。1)については、学校および公共図書館を対象とした調査により問いを収集し、これらの問いの分類を行う。2)については、1)の研究成果に基づいてインターネットのみでうまく調べられない問いの特徴、他の情報源の活用の例などをまとめた教材を開発し、この教材を用いて中学生・高校生を対象とした実践と評価を行う。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、インターネット上のコンテンツ活用のみでは答えを得ることが難しい問い（学習テーマ）の類型を明らかにし、公共図書館などの機関がこれらの学習テーマに対してどのようなインターネット上のコンテンツ以外の資料を提供し、学習者による効果的な活用を促進できるのかを明らかにすることである。 2022年度には、中学校・高等学校の司書教諭・学校司書教諭を対象としたオンライン調査に着手した。この調査は、1)生徒がインターネットのみではうまく調べられなかった宿題や調べる学習の事例（問い）、2)1)への対応：どのような他の情報源を紹介したか、対応が難しかった点などを尋ねる質問項目から構成されており、調査の実施を進めている。本研究では、上記の調査の計画・準備過程で、図書館におけるインターネット上のコンテンツ活用のみでは答えを得ることが難しい問い（学習テーマ）の2つの事例を収集していた。そこで、上記の調査に加えて、「レファレンス協同データベース」（国立国会図書館が全国の図書館等と協同で構築する調べ物のための検索サービス）を用いて、インターネット上のコンテンツ活用のみでは答えを得ることが難しい問い（学習テーマ）の追加事例の収集を行った。追加事例については、2023年度に図書館職員の協力を得て、実際にどのくらいインターネット上のコンテンツ活用のみでは答えを得ることが難しいかについての難易度の評価　などを行う予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 中学校・高等学校の司書教諭・学校司書にオンラインで調査を依頼し、実施予定であったが、十分な対象者数を確保することが難しく、学校あるいは司書教諭・学校司書に直接調査依頼を行う方法に変更したため、調査の開始時期が遅れた。2022年度中にこの調査に対する研究倫理審査の承認を既に受け、調査を進めている。
Strategy for Future Research Activity	中学校・高等学校の司書教諭・学校司書に対する調査は、2023年度に調査完了予定である。調査完了後、生徒がインターネットのみではうまく調べられなかった宿題や調べる学習の事例（問い）の分類などを進める予定である。