| Project/Area Number |
22K19659
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 58:Society medicine, nursing, and related fields
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| Research Institution | Aichi Gakuin University |
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Principal Investigator |
竹内 一夫 愛知学院大学, 歯学部, 准教授 (70201605)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
夏目 長門 愛知学院大学, 歯学部, 教授 (90183532)
早川 統子 愛知学院大学, 健康科学部, 准教授 (90609710)
井上 知佐子 愛知学院大学, 歯学部, 歯学部研究員 (90713412)
古川 博雄 愛知学院大学, 健康科学部, 教授 (70291763)
吉田 磨弥 (大野磨弥) 愛知学院大学, 歯学部, 歯学部研究員 (70760718)
井村 英人 愛知学院大学, 歯学部, 講師 (10513187)
新美 照幸 愛知学院大学, 歯学部, 准教授 (60291762)
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| Project Period (FY) |
2022-06-30 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 舌接触補助床 / 舌圧 / 嚥下 / 構音 / 聴診 / RSST / MWST / 発音明瞭度検査 / 発語明瞭度検査 / 高齢者 / 摂食 / 会話 / QOL |
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| Outline of Research at the Start |
舌接触補助床（Palatal Augmentation Prosthesis:PAP）は明確な適応基準や作製法が明かとはいえない。PAP適応の判断として、疾患よりも病態（特に舌挙上不全・不良、構音不明瞭）が重要であり、PAPの問題として「装着感に問題がある」、「製作・調整に手間がかかる」「患者の負担が増える」などが挙げられる。
本研究は従来の発想とは異なり、高齢者に装着するだけで顎や舌を動かしたくなり、簡便に製作できる新たなPAPの開発を行うことを目的とする。このPAPにより高齢者の摂食や会話が飛躍的に向上できることを証明し、看護師等の多職種を通じて高齢者のOOLを向上させるPAPの普及を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
舌接触補助床（PAP：Palatal Augmentation Prosthesis）は、舌の挙上機能を補助し、構音や嚥下機能の改善を目的として使用される補綴装置である。近年、頭頸部癌術後の患者や神経筋疾患などによる舌機能障害に対して有効であることが報告されているが、その適応基準や製作方法については現在も標準化されておらず、臨床現場では個別対応が求められているのが現状である。PAPの診療ガイドラインによれば、頭頸部癌の症例に対してはPAPの使用は「B（行うよう勧められる）」と評価されており、十分なエビデンスに基づいて臨床的に推奨されている。一方で、パーキンソン病や脳血管障害、筋萎縮性側索硬化症（ALS）など、頭頸部以外の疾患に対しては「C1（行うことを考慮してよい）」とされ、エビデンスが限定的であるため、症例ごとに判断されるべきとされている。
これらの背景には、PAPに関する客観的かつ定量的な評価指標が不足しており、製作の基準が確立されていないという課題がある。そこで本研究では、PAP形態の決定にあたり、舌圧を用いた機能的かつ客観的な評価法の確立を目的とした。正常な成人男性8名を対象に、舌背に薄膜型圧カセンサを装着し、口蓋に向けて舌で加圧した際の最大舌圧を測定した。測定は、PAPなし、5mmの口蓋床装着時、10mmの口蓋床装着時の3条件で行い、各条件で10回ずつ舌圧を記録した。その結果、口蓋床の厚みが増すにつれて舌圧も有意に上昇し、PAP装着時の舌圧測定において薄膜型圧カセンサが有効であることが示された。
本研究により、舌圧という定量的指標がPAP形態決定における有効な評価手段となり得る可能性が示唆され、今後のガイドラインの見直しや製作手順の標準化への貢献が期待される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度までは抵触点のワックスを用いたPAPの製作方法は製作日数を要したため、光重合レジンによる製作法を検討したところ、即日で製作が可能となった。しかし、患者数が限られていた。
今年度は、舌圧の正常値を捉えることを目的として新たに健全者の口蓋に圧力センサーを設置してデータを取得したため、ため当初の計画よりも進行が遅くなっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
舌接触補助床（PAP）の適応基準や製作方法に関する標準化が未だ確立されていない現状を踏まえ、今後の研究の推進にあたっては、いくつかの重要な方策が求められる。第一に、PAPの有効性を示すための臨床研究の拡充が必要である。特に、頭頸部癌以外の疾患に対するPAPの効果については十分なエビデンスが蓄積されておらず、疾患ごとの有用性を明らかにする多施設共同研究が望まれる。第二に、PAPの形態決定に関する客観的評価指標の開発と標準化が不可欠である。本研究で用いた舌圧測定のように、機能的かつ定量的に舌の運動能力を評価できる手法を導入し、個々の患者の状態に応じた適切な設計指針を確立することが求められる。第三に、PAPの製作と調整に関わる歯科医師や言語聴覚士など、多職種による連携体制の強化が重要である。PAPは補綴装置であると同時に、リハビリテーションの一環でもあるため、医科・歯科連携の枠組みの中で、患者中心の包括的な支援が必要である。さらに、PAPの使用が患者のQOL（生活の質）に与える影響についても定量的に評価し、臨床的意義を明確にすることが重要である。今後は、これらの方策を統合的に推進することで、PAPの有用性と信頼性を高め、診療ガイドラインのさらなる精緻化と普及につなげていく必要がある。
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