Project/Area Number |
22K20069
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Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
0103:History, archaeology, museology, and related fields
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Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
Principal Investigator |
川畑 純 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (60620911)
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Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 古墳 / 文化財 / 活用 / 履歴 / 考古学 / 遺跡 |
Outline of Research at the Start |
古墳は「現在も地上に姿を留める」という日本の遺跡の中でも極めて限られた特徴を持つ文化財である。それゆえ、古墳には、その築造後から現代にいたるまでの様々な土地利用の履歴=地域が歩んできた様々な歴史の痕跡などが残されていることがある。 そこで、本研究では、そうした古墳に刻まれた履歴の実態や利活用状況に関するデータを収集し、古墳が持つ「地域の歴史の集合体」としての「顕著な文化財的価値」を明らかにする。その上で、文化財としての古墳の新たな価値づけを行うとともに現代社会への新たな寄与の形を提案する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「現在も地上に姿を留める」という日本の遺跡の中でも極めて限られた特徴を持つ古墳について、築造後に墳丘に刻まれた様々な利用の履歴の実態や利活用状況に関するデータを収集し、古墳が持つ「地域の歴史の集合体」としての「顕著な文化財的価値」を明らかにすることで、文化財としての古墳の新たな価値づけを行うとともに現代社会への新たな寄与の形を提案することを目的とする。 本年度は、全国各地の古墳のうち国または地方公共団体により文化財指定がおこなわれているものを対象にその基礎情報の収集と整理をおこなうとともに、実際にいくつかの古墳・古墳群を対象として現地調査をおこない、古墳の築造後に古墳に対して行われた改変や利活用などの各種情報が現状においてどのように認識され、普及啓発や整備事業において利用されているかについての調査をおこなった。 また、本研究では主たる検討対象を古墳としているが、その状況を相対的に理解するため、古墳以外の史跡整備等がおこなわれている遺跡等についても現地調査等を実施し、今後の検討のための基礎情報を収集した。 本研究はこれまでほとんど検討されることが無かった古墳が持つ「地域の歴史の集合体」としての「顕著な文化財的価値」を明らかにすることを目的としている。そのためまずはその全体像を把握するための基礎資料の収集と整理が重要である。その点において、本年度の研究により着実な基礎資料の収集・整理を進めることができたことは、今後の研究の進展においても重要である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
基礎資料の収集は一定程度進捗しており概ね順調に進展しているが、今後一層現地調査等を実施する必要がある。
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Strategy for Future Research Activity |
基礎資料の収集については一定程度進捗しており概ね晨朝に進展しているといえるが、今後はその意義づけ、評価を適切におこなう必要がある。そのためには引き続き現地調査を実施し、実態に即した情報の収集とその相対化を進めることが必要である。そうしたことを念頭に引き続き基礎資料の収集等をすすめるとともに、継続的・効率的な現地調査等の方法を工夫し、実施する。
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