「発達障害」ラベルはスティグマを導くか：診断ラベルに基づく検討

Research Project

Project/Area Number	22K20234
Research Category	Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	:Education and related fields
Research Institution	Konan University
Principal Investigator	谷口あや甲南大学, 人間科学研究所, 博士研究員 (30963491)
Project Period (FY)	2022-08-31 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000) Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000) Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywords	発達障害 / スティグマ / 診断名
Outline of Research at the Start	スティグマとは，差別への社会的合意を持たれた客観的属性を意味する用語である。近年，発達障害に対するスティグマの社会的な注目が高まっているが，スティグマは様々な要因によって影響を受け，その程度が深刻になったり軽減する場合がある。本研究では，発達障害に対するスティグマの影響要因の中から診断ラベル（障害を説明する名称）を取り上げる。具体的には，個別の診断名と発達障害という包括的名称を用いる場合で人々が抱くスティグマに差異がみられるかを質問紙調査と実験を用いてそれぞれ実証的に明らかにする。この結果を踏まえ，一般社会に向けた発達障害に関する教育方法を構築するための基礎的知見の提供を目指す。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の大目的は，発達障害に分類される諸障害の個別の診断ラベル（自閉症スペクトラム：以下，ASD，注意欠如多動症：以下，ADHDを使用）と「発達障害」という包括的なラベルが発達障害児者のスティグマに及ぼす影響について実証的に検討するとともに，一般社会に向けた発達障害に関する教育方法を構築するための基礎的知見の提供を目指すことであった。2022年度は，スティグマを測定する尺度の信頼性および妥当性の検討と，ADHDおよびASDの診断ラベルと「発達障害」ラベルがスティグマに及ぼす影響の検討をオンライン調査によって行うことを予定していた。しかしながら，後者の調査に使用するためのヴィネット（短い場面を描写した文章）を使用した先行研究が国内には数少ないことから，既存のヴィネットや診断基準を基に新たなヴィネットを作成することに取り組んでいる。今後は，作成したヴィネットを用い，当初の予定通り診断ラベルとスティグマの影響を検討する予定である。また，診断ラベルがスティグマに及ぼす影響を検討する上では，人々が診断ラベルに対して抱いている認識やステレオタイプを把握する必要がある。この点を踏まえ，当初の研究計画を拡大し，ソーシャルネットワーキングサービス上での発達障害に関する発信を収集し，ラベルに対する認識を探索的に検討している。以上の結果や関連する研究成果については，日本心理学会第86回大会や日本発達心理学会第34回大会にてポスター発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初の研究計画を拡大し，発達障害に分類される諸障害の状態像を描写したヴィネットの作成に新たに取り掛かったこと，ソーシャルネットワーキングサービス上の情報収集を行っていることから，当初予定していた計画の進行が遅れている。
Strategy for Future Research Activity	2023年度は，ヴィネットの信頼性と妥当性を検討するために，医療機関や支援施設等への調査を行う。完成したヴィネットを用い，オンライン調査によって診断ラベルとスティグマの関連について検討し国内外の雑誌への論文投稿を進める予定である。また，ソーシャルネットワーキングサービス上の発信についてもデータ収集および調査を継続する。