| Project/Area Number |
22K20303
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0110:Psychology and related fields
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
山本 琢俟 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 助教 (90962093)
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| Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 動機づけ / 向社会的動機づけ / 向社会的行動 / 自律性 / 社会経済的地位 / 青年期初期 / 関係性アプローチ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は，従来ポジティブな側面が強調されてきた向社会的行動について，その効果の規定因に言及するものである。向社会的行動とは「他者の利益を意図した行動」と捉えられるもので，その実行により他者からの受容や実行者本人の精神的健康の向上といったポジティブな効果が多く示されてきた。しかし，これらの効果の既定因についてはあまり検討されていない。
近年では学校教育でも向社会的行動に関する指導が求められるようになってきている。このような現状において，特に学齢期の子どもを対象とした向社会的行動の効果の規定因について検討することは重要と考える。本研究は向社会的行動の動機づけに焦点を当て，検討を行うものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，他者のためを思って行う行動である向社会的行動について，行動の結果の規定因を捉えようとするものである。学校教育では他者への思いやりが重点的に指導されることが求められており，向社会的行動は正に思いやりと関連が深い。ただし，同じ行動であってもその動機づけが異なれば行動の持つ意味も異なることが推察される。本研究課題では，向社会的行動の動機づけ（向社会的動機づけ）に注目し，向社会的行動の生起頻度や結果との関連を検討する。本年度（令和5年度）における本研究課題の実績概要は以下の2点にまとめられる。
第1に，中学生を対象として，家庭の社会経済的地位（以下，SES）と向社会的行動との関連を検討した。SESと向社会的行動との関連は諸外国で多く議論されているが，日本での研究，特に学齢期の子どもを対象としたものは少ない。そこで，日本の学齢期を対象とした基礎的な研究として，SESと向社会的行動との関連を検討し，これらの関連を向社会的動機づけの観点から説明することを試みた。この内容は日本パーソナリティ心理学会第32回大会でのポスター発表，および日本心理学会が発行する心理学研究への論文掲載決定が行われた。
第2に，中学生を対象として，学級での向社会的行動の効果と学級風土との関連を検討した。子どもが多くの時間を過ごす学校場面での研究は重要と考える。とくに，日本の教育システムでは学級が子どもの行動に与える影響は大きいだろう。そこで，学級での向社会的行動を行った効果が，学級の風土によってどのような影響を受けるかについて，明らかにすることを試みた。この内容は，日本心理学会第87回大会にて発表された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画自体はおおむね順調に進展している。ただし，本研究課題の計画立案時には想定していなかった研究を行う必要が出てきたため，本研究課題の遂行過程に当該研究を挿入した。この影響で，追加した研究の分だけ研究計画を延長することとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
来年度（令和6年度）に遂行する内容として，向社会的行動とその効果についての実験的手続きを予定している。これに併せて，本年度の研究成果について論文化を進める。
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