Project/Area Number |
22K20309
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Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
0110:Psychology and related fields
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Research Institution | Hiroshima Shudo University |
Principal Investigator |
八木 彩乃 広島修道大学, 健康科学部, 講師 (50837581)
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Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | 謝罪 / 共感 / 罪悪感 |
Outline of Research at the Start |
本研究では,加害者の謝罪を導く加害者自身の感情として,罪悪感および相手への共感に着目し,その発生の因果関係について行動実験を行うことにより明らかにする。謝罪は,意図的,非意図的にかかわらず関係の存続の危機となるような出来事が起こってしまった際に,それを乗り越えて関係を継続させていくためにとられる手段として日常的な行動である。本研究では,加害者が相手にどのような感情を抱くことで,謝罪が導かれやすくなるのかについて,感情を操作する実験室実験を用いて明確にすることを目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
謝罪は,対人関係の継続に際して重要な対処法のひとつであり,その心理メカニズムの解明はひとの社会を維持する上で有益な知見となる。これまでの心理学研究では,謝罪は主に罪悪感が促す向社会的行動のひとつとして取り扱われてきた(e.g., Baumeister et al., 1994)。しかし,謝罪が「関係を修復する」という目的を持つ以上,その関係にある相手だからこそ発生する何らかの認知的あるいは感情的な他の要因が加害者の宥和行動に影響を及ぼすはずである。本研究では,被害者側の宥和行動の規定因である“共感”を取りあげ,加害者側の宥和行動や,これまでの研究で謝罪のひとつの要因であることが示されてきた罪悪感との関係を明らかにする。 罪悪感・共感と謝罪とのお互い及ぼす影響の関係性については幾つかの可能性が考えられる。これら三変数に着目した先行研究としてはHowell et al.(2012)が挙げられるが,当該研究では実験の手法上,共感‐罪悪感の経験順序を論じられてはいない。本研究では,共感は罪悪感の発達に欠かせないものであるという発達心理学分野の知見に基づき(e.g., Zahn-Waxler, & Robinson, 1995),謝罪相手への共感によって罪悪感が促され,謝罪を導く,という関係性を予測し,これを検証する。社会場面でしばしば重要な意味を持つ謝罪について,その感情的な規定因を明らかにすることは,仲直りの過程において被害者側の許しを重点的に扱ってきたこれまでの研究に対し,新たな視点から考慮するきっかけを与えるだろう。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査の実施準備を進める中で、改めて理論面や仮説の妥当性を検討する必要が生じ、研究会にて複数の研究者から意見を頂いた。そこで、理論面でさらなる調整が必要であるという指摘を受け、その対応のために調査準備については一度中断をし、仮説の補強のために当該分野のSRに着手した。
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Strategy for Future Research Activity |
オンライン調査の実施,および分析を迅速に行い,その結果に応じて行動実験の手続き等について再考,調整を行う。また,今回行う調査の結果によっては,再度,オンライン調査にて年代をまたいでの横断的データを収集し,一般性の検証を行う。得られた結果については,随時研究会,学会等で発表し,フィードバックを求める。
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