生物の心の知覚による環境保全意思への影響の研究

Research Project

Project/Area Number	22K20318
Research Category	Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	0110:Psychology and related fields
Research Institution	Kyushu Open University
Principal Investigator	須藤竜之介一般社団法人九州オープンユニバーシティ, 研究部, 研究員 (70967702)
Project Period (FY)	2022-08-31 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000) Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000) Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywords	心の知覚 / 道徳判断 / 自然 / 環境保全 / 動物
Outline of Research at the Start	本研究は、国際的な社会問題である自然環境や生物多様性の保全について、生息する生物の心の知覚によってその生息環境への保護意識が向上しうるかを明らかにする。また、人間以外の生物に対して人間的な特徴の知覚を喚起させる擬人化の手続きによって、野生生物に対する心の知覚と保護意識が影響を受けるかについても明らかにする。具体的には「野生生物に対する心の知覚の有無による、その生物種の個体数の保護意識および生息環境の保護意識の差異の検討」と「野生生物の心の知覚の促進操作による、生物種の個体数の保護意識と生息環境の保護意識への影響の検討」の2つの研究を行う。
Outline of Annual Research Achievements	本研究課題では、「野生生物に対する心の知覚の有無による、その生物種の個体数の保護意識および生息環境の保護意識の差異の検討（研究1）」と「野生生物の心の知覚の促進操作による、生物種の個体数の保護意識と生息環境の保護意識への影響の検討（研究2）」の2つの研究を通して、生物に対する心の知覚と環境保全意思との関連性の検討を予定していた。 2023年度は、共同研究者とともに実施した予備調査について、調査に使用した刺激画像のデータベース上のデータを活用した詳細な分析を行った。昨年度は、哺乳類、鳥類、魚類、爬虫類、軟甲類、腹足類、クモ・サソリ類、両生類、昆虫類、植物の計10種の生物を対象に、各生物種が具体的にどのような感情（喜び、悲しみ、怒り、嫌悪、恐怖、驚き）をもつと一般的に考えられているのかを検討した。今年度は、動物9種における、5つの感情の評価と社会的判断との関連性を検討した。5つの感情の評価は、いずれも心の知覚の2側面である「思考能力」および「感情経験能力」の得点と相関したが、特に悲しみと喜びの感情との相関が強いことがわかった。また、この2つの感情は、その動物に対するケアや保護の必要性の評価と相関があり、悲しみや喜びの感情をもつと認識される動物ほど道徳的配慮の対象となりやすいことが示唆された。本成果については日本心理学会第87回大会にて発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究計画で予定していた2つの研究について、予備調査の結果を活用し、遂行の準備を進めている。しかしながら、未だ研究1の調査開始に至ることができておらず、計画の大きな遅延が発生している。計画スケジュール遅延の主たる要因は、本研究課題の申請時と採択時で研究代表者の所属機関の変更が生じたことにある。本研究課題を開始した昨年度は、所属機関の変更に伴い新規に研究環境を構築する必要があったため、研究の遂行状況に遅れが発生していた。この点に加え、研究遂行上の重大な問題として、現所属機関において想定以上の過剰な業務が常態的に発生していたこと挙げられる。そのため、研究計画上で想定していたようなエフォートを捻出できず、2年にわたりほとんど研究活動に従事することができなかった。現在の遅延状況については、研究環境の根本的な改善による対応を試みる予定である。
Strategy for Future Research Activity	次年度より研究代表者の所属機関が変更となるため、研究環境の改善が期待される。研究環境の新規構築のための時間が必要となるが、研究課題遂行のための諸準備は概ね完了しているため、早期の研究課題への着手、遂行を見込んでいる。4~5月にかけて研究環境構築を終え、6月中に研究1の調査を、10月中に研究2の実験を開始する予定である。