農作業が高齢者の精神的健康・認知症に及ぼす効果の検証

• Project/Area Number: 22K20599
• Research Category: Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: 0604:Agricultural economics and rural sociology, agricultural engineering, and related fields
• Research Institution: Tokyo Medical and Dental University
• Principal Investigator: 後藤 夕輝 東京医科歯科大学, 東京医科歯科大学病院, 特任助教 (70963429)
• Project Period (FY): 2022-08-31 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000); Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000); Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
• Keywords: 農業 / 高齢者 / 認知症 / 健康

Outline of Research at the Start

我が国では高齢化と共に認知症高齢者が増加しており、2025年には約700万人（高齢者の約20％）が認知症を有すると推計されている。特に農村部では少子高齢化が顕著な上に都市部に比して認知症リスクが高いと報告されており喫緊の課題である。
農村部高齢者に親しみのある農作業は認知症の防御因子（運動・食事・知的活動など）との関連があり、健康の重要な社会的決定因子となると考える。現在、農福連携施策として高齢者へ就労・社会参加・生きがい・健康作りのために農業・農的活動の場を提供する試みがあるものの、農作業が精神的健康に及ぼす影響の科学的なエビデンスは乏しいため本研究でその検証を行いたい。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の問いは「農作業への関わりが精神的健康に及ぼす影響、認知症発症・進行予防につながるか」であり、新潟十日町市の非要介護高齢者において、①横断調査から農作業従事者・非従事者間で精神的機能に差があるか検証すること、②追跡調査から精神的機能の低下に農作業が緩和要因となるか検証することを目的としている。
本研究は、新潟県十日町市に住む65-84歳の非要介護高齢者を対象とし、年齢・居住環境（市街地あるいは農村部）により層別ランダムサンプリングした前向きコホート研究であるNeuron to Environmental Impact across Generations Study（NEIGE研究）をもとに行っており、2017年にベースライン調査、2021-2022年に追跡調査を終えた。
本研究の初年度となる2022年度は、2017年ベースライン調査結果の整理の後に、対象者を農作業従事群・非従事群に分け、両群の背景要因（年齢、性別、既往歴、教育歴、家族構成、経済状況、喫煙、飲酒、活動量など）を比較した。また、精神的機能（認知機能、うつ、不安、孤独感、主観的健康度など）をアウトカムとして分析を行い、一定時間以上の農作業従事群ではうつ傾向や認知機能低下、孤独感が低く、主観的健康度が高いことを確認している。
さらに、年度末にはNEIGE研究者と十日町市役所地域ケア推進課との意見交換会が行われ、研究内容に関しての情報の共有と議論を行った。農作業の従事時間や活動内容の調査など、より具体的で現場に即した研究が切望された。農作業の種類、環境・規模、時期・頻度・時間などの聴取や、農業組合や十日町市役所への定期的な訪問調査を検討している。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

NEIGE研究では、当初は2017年から3年毎に追跡調査を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症予防対策により訪問調査の実施が困難となり、追跡調査の実施・結果回収作業が先送りとなった。そのためデータ収集・整理が予定より遅れたが、年度末には分析可能な状況に至った。また同理由により、ベースライン調査で認知機能の指標として用いたMini Mental State Examination日本語版（MMSE-J）検査が、追跡調査では実施できなかった。

Strategy for Future Research Activity

2017年ベースライン調査の結果より得られた農作業従事者・非従事者間での精神的機能の差に関して、農作業従事時間や教育歴に着目して再度分析し、学会発表や論文化を進める。また追跡調査の結果より、精神的機能に関して、農作業が緩和要因となるか検証する。その際に、認知機能に関してはMMSE以外の指標の利用も検討する。いずれの調査に関しても、調査・研究成果として蓄積するに留まらず、現地への還元も想定した研究を遂行していく。