Building an intervention model for promoting resilience for oldest-old age

• Project/Area Number: 22K21123
• Research Category: Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: 0908:Society medicine, nursing, and related fields
• Research Institution: Keio University
• Principal Investigator: 赤塚 永貴 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 特任助教 (30966081)
• Project Period (FY): 2022-08-31 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000); Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000); Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
• Keywords: 超高齢者 / レジリエンス / 介入モデル / 実証研究 / 地域看護学

Outline of Research at the Start

本研究の目的は、80歳以上である超高齢者のレジリエンスを促進するための介入モデルを構築するとともに、同モデルの妥当性及び地域ケアプログラムの開発への活用可能性について検証することである。
初年度は、文献レビュー及びインタビュー調査により、介入モデル（案）を開発する。次年度は、地域在住の超高齢者を対象としたアンケート調査により、開発した介入モデル（案）を検証する。また、最終的な介入モデルに基づく地域ケアプログラムのコンテンツ案について提案することを目指す。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、80歳以上である超高齢者のレジリエンス促進プログラムの開発にむけ、その介入モデルを構築することを目的としている。2022年度は、文献レビューによる本テーマに関する国内外の研究動向について整理・把握したうえで、本テーマに関する先進的取組に関するフィールドワークを実施した。具体的な実施内容は以下の通りである。
１）超高齢期のレジリエンスに関する国内外の介入研究に関する動向の把握及び整理：超高齢期及び高齢期の地域住民を対象とした介入研究について、国内外の文献をマトリクス法及びPRECEDE-PROCEED Modelにより整理した。その結果、今後の超高齢期のレジリエンスを促進する介入を検討する上での視点として、①個人のみにとどまらず、住民組織や地域を基盤とした介入の検討が必要である可能性、②超高齢者と学童期の子どもとの世代間交流の活用が超高齢者のレジリエンス促進に効果的である可能性等を得た。
２）超高齢者を対象とした地区組織・地域基盤の世代間交流に関する先進的取組の視察：超高齢者を含む高齢者を対象とした地区組織・地域基盤の世代間交流に関する先進的取組として、小学生による登下校時の高齢者への挨拶・声かけ活動の取組や当該地域での関連の取組等の視察を実施した。また、本活動を立ち上げた地区組織の代表及び関係者らへのインタビューを実施し、本活動の超高齢者への効果や地域への波及効果等について聞き取りを行った
。その結果、本活動は超高齢者の毎日の生きがいや張り合いとなることで、地域での生活の支えとなっており、レジリエンスを促進する要因の一つとなっていることが示唆された。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

今年度は、本研究テーマに関する文献レビュー及び先進的取組のフィールドワークを実施できたものの、今年度当初予定であった超高齢者へのインタビュー実施の調整が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19 ）の影響等により、困難であったため。

Strategy for Future Research Activity

2023年度は、2022年度のフィールドワーク実施地域の協力により、超高齢者を対象としたインタビュー及びアンケート調査を行う予定である。2023年5月にCOVID-19が感染症法上の5類感染症に移行予定であり、上記調査を実施できる見込みである。