Meta-metaphysical Reconstruction of Hegel's late Philosophy in the Light of New-Realism
Project/Area Number |
22KJ1656
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Project/Area Number (Other) |
21J01594 (2021-2022)
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Multi-year Fund (2023) Single-year Grants (2021-2022) |
Section | 国内 |
Review Section |
Basic Section 01010:Philosophy and ethics-related
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
飯泉 佑介 京都大学, 文学研究科, 特別研究員(PD)
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Project Period (FY) |
2023-03-08 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | ヘーゲル哲学 / メタ形而上学 / メタ哲学 / 新実在論 / 思弁哲学 / 歴史哲学 / 哲学体系 / 概念 / ヘーゲル論理学 / ヘーゲル哲学体系 / 絶対精神論 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、G. W. F. ヘーゲルが体系期(後期)に展開した形而上学としての哲学体系を、M. ガブリエルの新実在論の視座から再解釈し、一つのメタ形而上学モデルとして再構成することによって、その哲学的な可能性を引き出す試みである。体系期のヘーゲル哲学は自己正当化的な理論構造と偶然的な歴史的状況への依存という二つの側面をもっているが、本研究は、この相反する二面性をメタ形而上学という高次の観点から統合的に解釈することを試みる。この試みによって、旧時代の悪しき遺産と見做されがちなヘーゲル哲学の形而上学的側面の再評価を促し、ポストモダンの時代に適した新たな意義に光を当てることが可能となると考えられる。
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Outline of Annual Research Achievements |
最終年度である本年度は、体系期ヘーゲル哲学の再構成に基づき、〈(1)自己正当化的な自己関係性と(2)現実への依存的関係性という、2つの独立した軸からなる形而上学〉という新たなメタ形而上学モデルを提示することができた。この【仕上げの研究】が完成したのは、1)21年度から継続していた【基礎研究】、つまり、『大論理学』(1812-16年)と『エンツィクロペディ』(1830年)に即した体系期ヘーゲル哲学の自己正当化構造の解明作業に関して一定の目処が付いたこと、そして、2)22年度中盤以降、近年の「メタ哲学/メタ形而上学」の研究動向を参照することで【発展研究】を一挙に進められたことによる。【発展研究】については、理論的限界や実際的な情報不足からM.ガブリエルの新実在論との対比は断念したものの、代わりに現代哲学や形而上学研究における「メタ哲学/メタ形而上学」論から大きな示唆を受けることによって、より広い観点から体系期ヘーゲル哲学の再構成に取り組むことができた。 本研究は、もともと絶対的精神論を切り口にヘーゲル哲学を体系的に拡張し、それ自身の歴史的制約を組み込んだメタ形而上学モデルを構築することを目標としていた。しかし、研究の進展に伴い、当初の構想ではヘーゲル哲学の自律性とその歴史的制約(依存性)を適切に関係付けられないことに気付き、上述のモデルへと修正を行なった。このモデルは、西洋形而上学史上、極めて特異なヘーゲル哲学のメタ哲学的特性を捉えており、今日のヘーゲル哲学研究に貢献するだけでなく、現代哲学における形而上学の再興やメタ哲学の議論に一石を投じる意義をもつ。コロナ禍のために在外研究を実施できなかったほか、最終成果を国際会議や研究論文で発表することも間に合わなかったが、2023年11月の日本哲学会秋季大会での発表は高い評価を受けたため、更なる検討を経て海外や論文で公表する予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(13 results)