| Project/Area Number |
22KJ1936
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| Project/Area Number (Other) |
22J20214 (2022)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2023)
Single-year Grants (2022) |
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| Section | 国内 |
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| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
西尾 麻里沙 京都大学, 医学研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2023-03-08 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,500,000 (Direct Cost: ¥2,500,000)
Fiscal Year 2024: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 2023: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 2022: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
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| Keywords | Healthy Ageing / 妥当性検証 / 高齢者 / healthy ageing / 高齢者の健康 |
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| Outline of Research at the Start |
加齢に伴う心身の不調を完全に取り除くことは困難である。そのため、世界保健機関（WHO）は、疾病や障害がない状態を目指すのではなく、高齢者の「内在的能力」と「機能的能力」を維持・養成する「支援的な社会環境」を整備することでwell-beingを目指す、Healthy ageingの概念を提唱した。国際連合は各国に対し、「内在的能力」・「機能的能力」・「支援的な社会環境」のモニタリングを推奨している。しかし、これらの概念の妥当性は検証されていないことから、モニタリングは活発に行われていない。本研究では、日本老年学的評価研究のデータを用いて、Healthy ageingの概念の妥当性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、昨年度に引き続き、Healthy Ageingの概念の妥当性検証を進めることを目的とした。今年度は特に、「内在的能力」と「支援的な環境」が「機能的能力」を予測するかどうか（構成概念妥当性、予測妥当性）を検討した。その結果、移動を補助する個人レベルの環境因子が、機能的能力を強く予測することを明らかにした。本研究成果は、世界保健機関（WHO）が主催する国際会議で口頭発表したほか、学術論文への投稿を予定している。
また、「機能的能力」概念の妥当性検証の成果を、学術論文として国際誌に公表した。本研究により、「機能的能力」が３因子構造であること（構成概念妥当性）、異なるデータでも同様の構造と性質を有すること（交差妥当性）、さらに、将来の幸福度を予測すること（予測妥当性）を明らかにした。本研究成果は、WHOからも高く評価されたほか、米国疫学会にて口頭発表を行い、その成果を広く海外に発信した。また、国内では、本研究によって開発された「機能的能力」尺度が、日本老年学的研究機構が提供する地域マネジメント支援システム（JAGES Heart）の評価項目のひとつに採用された。当該尺度を含めたシステムが、次年度以降に公開され、実用が開始される見込みである。今後、日本の高齢者の健康状態と高齢者間・地域間における健康格差について評価し、地域政策を通じて対応するためのツールとして、広く活用されていくことが期待される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画通り研究が進んだ。「内在的能力」と「支援的な環境」の「機能的能力」に対する予測妥当性検討については、その研究成果を口頭発表し、論文の投稿準備を行なっている。また、「機能的能力」概念の妥当性検証の成果は国際雑誌に掲載された。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度であるため、学術論文の出版を完了させる。また、資金獲得をすすめ、日本人以外の高齢者集団にも適応可能な尺度の開発や社会実装が可能なツールへの応用も目指していく。
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