Project/Area Number |
22KK0248
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Research Category |
Fund for the Promotion of Joint International Research (Fostering Joint International Research (A))
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 22030:Geotechnical engineering-related
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Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
Principal Investigator |
野村 瞬 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (20705701)
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Project Period (FY) |
2023 – 2025
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥15,470,000 (Direct Cost: ¥11,900,000、Indirect Cost: ¥3,570,000)
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Keywords | 海洋地盤 / 可視化技術 / 数値解析 / 洋上風力 / 模型試験 / 洋上風力発電 / 最適化 |
Outline of Research at the Start |
海底地盤上で安全に早く構造物を打設する技術の確立に向け、海洋地盤に関して豊富な知識と経験を持つノルウェー地盤工学研究所(Norwegian Geotechnical Institute)の海洋地盤工学研究室と共同研究を行う。①透明地盤技術による構造物-地盤界面の高精度観測や②貫入試験機により最適な基礎構造物の施工法や管理手法を検討、③構造物側を適用した土-水連成有限要素解析システムによる模型実験の再現解析、④施工環境に応じた地盤の実データをもとに現場スケールでの施工シミュレーションを実施する予定である。
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Outline of Annual Research Achievements |
海底地盤上で安全に早く構造物を打設する技術の確立に向け、ノルウェー地盤工学研究所の海洋地盤工学研究室と共同研究を行っている。 特に、洋上風力発電における基礎構造物の需要拡大に伴い、海底地盤上における構造物施工技術の重要度が増してきている。しかしながら、高深度の海洋地盤における大型の基礎構造物は施工実績が少なく、経験則に基づく知見が蓄積されていない。特に、海洋での施工作業は、作業性が著しく悪く、シップタイムが制限される厳しい条件でも短時間で確実に施工を完了できる技術が必要とされている。 研究では、海洋地盤に関して豊富な知識と経験を持つNGIの研究グループと共に、海洋地盤上で簡便かつ短時間で基礎構造物の施工を実施するための要素技術の開発を進めている。具体的には、地盤内可視化技術により構造物-地盤界面の観測技術を確立した上で、最適な基礎構造物の打設工法や管理手法を貫入試験機を用いて共同で検討している。そのうえで、海底における最適な構造物の施工法を提案するための手法を模索している。 2023年度は上記研究内容をもとに、各機関での研究内容を成熟させるとともに、各機関の分担内容を議論した。特に、申請者らの研究グループで主に重力場における地盤模型の実験を実施すること、共同研究先では実験結果の解釈のサポート及び計算環境の整備を担当することを確認した。併せて2024年4月~2025年3月における現地(オスロ、ノルウェー)の具体的な滞在と研究計画の詳細を議論し、確定させた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画を適切に実行し、予定していた内容を完了することができた。特に、実験側では次年度以降に実施する数値解析の解の検証を行うに足る十分な結果を蓄積することができた。また、2024年4月からの滞在に向け具体的な研究滞在計画・研究計画を議論し構築することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年4月から2025年3月までノルウェーのオスロにあるNGIの本部にて申請者が滞在し、共同研究を進める予定である。特に2023年度に取得された実験結果の解釈や現地で実施する数値解析の技術獲得を共同で行う予定である。一定の研究成果が創出されたのちはさらなる応用研究に発展可能か検討を進める。また、予算の特性を鑑み、欧州における研究動向を積極的に把握するため複数の大学や研究所を訪問することを予定している。
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