地域で生活する神経筋疾患患者と家族への多職種協働緩和マネジメントプログラムの構築
| Project/Area Number |
23390525
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Community health/Gerontological nurisng
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| Research Institution | Tokyo Women's Medical University |
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Principal Investigator |
伊藤 景一 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (00191883)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中田 晴美 東京女子医科大学, 看護学部, 准教授 (90385469)
服部 真理子 東京女子医科大学, 看護学部, 講師 (50336492)
犬飼 かおり 東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (30538012)
遠藤 直子 東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (50589546)
清水 信輔 東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (00709595)
柳 修平 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (30145122)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| Project Status |
Declined (Fiscal Year 2014)
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| Budget Amount *help |
¥10,140,000 (Direct Cost: ¥7,800,000、Indirect Cost: ¥2,340,000)
Fiscal Year 2014: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2013: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2012: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2011: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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| Keywords | 緩和マネジメント / 神経筋疾患 / 在宅ケア / 脳血管障害 / 在宅緩和ケア / 症状マネジメント / 健康関連QOL / 睡眠の質 / 抑うつ |
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| Research Abstract |
今年度は訪問看護ステーションのケアを受ける障害レベルが重度（介護保険制度の要介護4以上）の患者と家族のペア33組66名から緩和ケアマネジメントが必要な状況を分析した。抑うつ状況(CESD-10尺度スコア)は、患者(M=21.9, SD=6.9)が家族(M=17.9, SD=5.2)より有意に高い(P=0.021)が、双方とも15ポイント以上で抑うつ傾向が強いことが明らかとなった。年齢調整済重回帰分析の結果から患者の抑うつ度に生活困難度が有意に影響していた(P=0.068)。睡眠の質(PSQI尺度スコア)をみると、患者(睡眠効率=87.9±21.8%, PSQI総スコア=6.9±3.8)と家族(90.7±10.1%, 6.8±3.5)とで有意差は認められなかった。しかし、睡眠障害(PSQI総スコア≧6)のある者は、患者の65.0%に対し家族は50％と患者の方が多く、また双方に睡眠障害を有する者の割合が高いことがわかった。これらがQOL(SF-8尺度の下位尺度項目、身体健康サマリー及び精神健康サマリースコア)に及ぼす影響をみると、全体的に患者・家族共に全国標準値より低いことに加え、身体機能、日常生活役割（身体）、活力、社会機能、精神健康、日常生活役割（精神）、及び身体健康サマリースコアの各項目で、患者に比して家族の方が有意に低い(P<0.05)QOLが明らかとなった。一方、上記の各項目について患者と家族の相関関係を見たところ、家族におけるSF-8の複数の下位尺度項目が患者のSF-8の１下位尺度（社会役割）と中等度の相関を示したが、CESD-10、PSQI、及びSF-8の身体及び精神健康サマリーには有意な相関は認められなかった。以上から、抑うつ、睡眠、生活困難度に関して患者と家族双方への緩和マネジメントが必要であり、かつ家族のQOLを向上させる介入の必要性が示唆される。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)
