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長方形RC造ト形接合部の強度低下メカニズムの解明とせん断強度式の構築

Research Project

Project/Area Number 23560660
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Research Field Building structures/materials
Research InstitutionTohoku University

Principal Investigator

迫田 丈志  東北大学, 大学院・工学研究科, 助教 (70455806)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 前田 匡樹  東北大学, 大学院・工学研究科, 教授 (30262413)
Project Period (FY) 2011
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2011)
Budget Amount *help
¥5,330,000 (Direct Cost: ¥4,100,000、Indirect Cost: ¥1,230,000)
Fiscal Year 2013: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2012: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2011: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Keywords鉄筋コンクリート / 柱はり接合部 / せん断強度 / 立面形状 / 接合部横補強筋 / 柱中段主筋 / アーチ理論 / トラス理論
Research Abstract

本研究では、鉄筋コンクリート造ト形柱はり接合部を対象として,接合部せん断強度理論式の構築を最終目的とし,(1)柱せい寸法Dcと梁せい寸法Dbによって決まる接合部立面形状がせん断強度に与える影響や,(2)接合部内に配筋される接合部横補強筋の効果,(3)接合部を貫通する柱中段筋の影響について,構造実験と解析により検討した.
1年目の平成23年度の実施計画としては、接合部立面形状と鉄筋量をパラメータとして実験を実施し,立面形状の影響や鉄筋の効果を把握することであった.立面形状を横長とする試験体では柱中段筋比を増やし,立面形状を縦長とした試験体では横補強筋比を増やした.本試験体にせん断強度の予測式を適用し,立面形状と鉄筋の効果を体系的に整理することが出来ると考えた.せん断強度については各荷重をロードセルによって計測し,鉄筋の効果については歪計測によって把握し,変形については高感度変位計によって計測した.
以上の実施計画に沿った実験から得られた具体的な研究成果としては,実大レベルの試験体によって実用的な実験結果が得られ,接合部立面形状が縦長や横長になると柱せいと梁せいが等しい正方形接合部と比べてせん断強度が低下すること,立面形状が縦長になると接合部せん断補強筋の効果が大きくなること,立面形状が横長になると柱中段主筋の効果が大きくなることを確認できたことである.立面形状が変化すると鉄筋の効果が変化し,更に立面形状によって効果のある鉄筋が異なることを実験的に捉えることができ,この結果の評価方法として,立面形状の影響をアーチ理論,鉄筋の効果をトラス理論によって接合部アーチトラス式を検討・適用することで,現行の設計規・基準式や既往の研究で対象としていた正方形に近い接合部も包括でき,現行式では危険側の評価となる縦長の接合部せん断強度を適切に評価でき,更に配筋による補強効果を明確に算定することが可能になったと考えられる.

Report

(1 results)
  • 2011 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2011

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 鉄筋コンクリート造ト形接合部の立面形状と復元力特性の関係2011

    • Author(s)
      三本菅良太
    • Organizer
      日本地震工学会
    • Place of Presentation
      東京・国立オリンピック記念青少年総合センター
    • Year and Date
      2011-11-10
    • Related Report
      2011 Annual Research Report

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Published: 2011-08-05   Modified: 2019-07-29  

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