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サイズが異なる構造物間における減衰特性の評価法および適用性に関する研究

Research Project

Project/Area Number 23560689
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Research Field Building structures/materials
Research InstitutionGunma National College of Technology

Principal Investigator

脇田 英治  群馬工業高等専門学校, 環境都市工学科, 教授 (90331991)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 脇田 健裕  中部大学, 工学部・建築学科, 助教 (10469025)
Project Period (FY) 2011 – 2012
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2011)
Budget Amount *help
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2013: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2012: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2011: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Keywords耐震 / 減衰 / 振動 / 寸法効果 / 地震 / 振動実験 / 模型
Research Abstract

建築・土木構造物の耐風・耐震設計の精度を向上させるためには、減衰に関するパラメータの推定精度、特に減衰特性に及ぼすサイズの影響や評価法が重要であるが、現状では未解明である。これが解明されれば、設計精度の向上により地震や風に対する建築・土木構造物の安全性を大きく向上させることができる。
本研究はこのような未解明な課題を解決するためのものであり、サイズの異なる構造物間における減衰特性の統一的な評価法と適用性を解明することが本研究の目的である。そのための方策として、著者は先に「無次元化減衰係数」を用いる方法を提案している。すなわち、「無次元化減衰係数」Coという概念を新たに提案し、Coが有する減衰特性の絶対評価指標としての性質を明らかにしている。
しかし、それで問題がすべて解決されたわけではなく、今回の本研究の目的はそこで残された課題を解決することである。すなわち、1)幅広い実験条件・解析条件の変動に対して,「無次元化減衰係数」が減衰特性の絶対評価指標としてどの程度のレベル・範囲までどのように機能するのかを明らかにすること、2)建築物の構造解析や耐震設計に対する「無次元化減衰係数」の応用・適用法を明らかにすることである。
この目的の達成のために、本研究では3種類のサイズの構造物模型を製作した。これらの模型は様々なパラメータが可変な構造であり、従来に無い特徴を有する。それを用いて模型振動実験を行い、先に論文で発表した理論の実証・適用性等について検討した。そして、その結果を踏まえ、理論を発展させ、建築・土木構造物の設計精度向上と応用・適用性に資する有用な知見を多数得ることができた。

Report

(3 results)
  • 2011 Research-status Report   Annual Research Report
  • Products Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2014

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results)

  • [Journal Article] 無次元化減衰係数による建築物の減衰性能の評価法2014

    • Author(s)
      脇田健裕、脇田英治
    • Journal Title

      日本地震工学会論文集

      Volume: 14 Issue: 1 Pages: 44-55

    • NAID

      130003396210

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      Products Report
    • Peer Reviewed

URL: 

Published: 2011-08-05   Modified: 2019-07-29  

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