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ミュージアムとデジタル・テクノロジーのメディア論的研究

Research Project

Project/Area Number 23700299
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeMulti-year Fund
Research Field Library and information science/Humanistic social informatics
Research InstitutionWaseda University

Principal Investigator

光岡 寿郎  早稲田大学, 演劇博物館, 助手 (80580464)

Project Period (FY) 2011
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2011)
Budget Amount *help
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2013: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2012: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2011: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Keywordsミュージアム / メディア / デジタル・テクノロジー / 来館者
Research Abstract

当研究は、1990年代以降のミュージアムにおけるデジタル・テクノロジー導入の影響を、主として教育学において議論されてきた来館者の主体的な学びを支える「手段/道具」としてではなく、むしろデジタル・テクノロジーに媒介された私たちの知識の受容のあり方の変容として理解することを目標としている。
今年度は3年間の研究計画における初年度であったが、まずはその基礎として、英語圏、とりわけオーストラリア、ニュージーランドで近年活発に議論されているデジタル文化遺産論(Digital Heritage Studies)の文献を中心に、ミュージアム研究(Museum Studies)における最先端の議論の概要を把握することに努めた。その成果は、2012年3月に『演劇映像学』に掲載された「ミュージアムにおけるインタラクティビティの両義性」という論文にまとめている。
日本の博物館学においては、そもそもミュージアムにおけるデジタル・テクノロジーを主題とした研究自体の蓄積が極めて薄いため、当論文においてはまず、デジタル技術がミュージアムに与えた影響を論ずるための枠組みとして「双方向性(interactivity)の拡大」と「真正性(authenticity)の揺らぎ」の二つの観点が有効であることを指摘した。その上で、デジタル・テクノロジーが可能にしたミュージアムにおける「双方向性」に焦点を絞って論を進めた。端的に言えば、ミュージアムにおける双方向性は、教育学における「主体的な学び」といった理論背景のもとに推進されてきた一方で、その内実は来館者の主体性を担保するどころか、むしろより巧妙に管理のシステムとして機能している可能性があることを指摘した。この視点を提出することで、ミュージアムにおけるデジタル・テクノロジー利用の議論が、単に「ミュージア論」としてではなく、同様にデジタル・テクノロジーの影響を強く受けた同時代のメディア環境と地続きであることを示唆できた点は、今後の本領域の研究においても一定の貢献になるのではないかと考えている。

Report

(1 results)
  • 2011 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2011

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results)

  • [Journal Article] ミュージアムにおけるインタラクティビティの両義性-デジタル技術と選択する来館者-2011

    • Author(s)
      光岡寿郎
    • Journal Title

      演劇博物館グローバルCOE紀要演劇映像学

      Volume: 第2集 Pages: 1-19

    • NAID

      40019255931

    • Related Report
      2011 Annual Research Report
    • Peer Reviewed

URL: 

Published: 2011-08-05   Modified: 2019-07-29  

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