在宅および高齢者施設における間欠的導尿法に関する実態調査研究

• Project/Area Number: 23890171
• Research Category: Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Community health/Gerontological nurisng
• Research Institution: Tokyo Metropolitan University
• Principal Investigator: 田中 純子 首都大学東京, その他の研究科, 准教授 (40601844)
• Project Period (FY): 2011-08-24 – 2015-03-31
• Project Status: Declined (Fiscal Year 2014)
• Budget Amount: ¥4,428,418 (Direct Cost: ¥3,406,476、Indirect Cost: ¥1,021,942); Fiscal Year 2014: ¥589,209 (Direct Cost: ¥453,238、Indirect Cost: ¥135,971); Fiscal Year 2013: ¥589,209 (Direct Cost: ¥453,238、Indirect Cost: ¥135,971); Fiscal Year 2012: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2011: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
• Keywords: 老年看護 / 在宅看護 / 訪問看護 / 老年看護学

Research Abstract

本研究は、高齢者施設ならびに在宅看護の現場における清潔間欠導尿における指導管理の実態と看護師が抱える困難、必要な支援内容を探るための実態調査研究である。研究の目的を達成するために、平成23年度は、本調査を確実に実施するための体制を整える期間とし、排尿管理、高齢者看護、在宅看護の幅広い分野から文献検討を行うとともに、専門家の助言に基づき、予備調査および本調査の研究方法を精選した。さらに、文献検討に基づき、予備調査を実施・分析・成果発表を行い、本調査の研究方法の修正を行った。平成24年度4月～9月は、本調査を下記の手順で実施した。予備調査および文献検討、専門家からの助言を基に質問紙を作成し、訪問看護ステーションおよび高齢者施設に従事し、清潔間欠導尿の指導を含む尿路管理を担う看護師を対象に質問紙調査を郵送法で実施した。調査項目は、回答者の背景、所属機関における清潔間欠導尿の指導管理の方法、適切な指導管理のために必要な看護連携システムの在り方、指導に関する教育へのニーズとした。倫理的配慮として、研究参加は、対象者の自由意志であり、研究協力の諾否によって、不利益をこうむらないこと、匿名性とプライバシーを厳守することを保証するとともに、本調査の実施は首都大学東京荒川キャンパスにおける研究倫理委員会の承認を得て実施した。調査期間は平成24年8月～9月であり、訪問看護ステーション400施設、高齢者施設(老人保健介護施設)500施設を無作為抽出し、調査対象とした。10月までの返信数が、訪問看護ステーション95通(回答率23.8%)、高齢者施設120通(24%)であった。分析および結果の公表に関しては、来年度、研究を再開した後に実施する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究段階は、研究計画の実施手順に沿って順調に進行しており、調査の回答率も、それぞれ100通程度あり(回答率24%)、調査開始時の目標を達成することができた。今回、出産および育児のために長期休暇をしているが、復帰後に、これらの分析を行い、報告書を作成するとともに関連学会などで報告をしたいと考える。

Strategy for Future Research Activity

今後は、得られた調査結果の分析を行い、その成果を関連学会等に発表する予定である。なお、成果発表での示唆等を踏まえ、清潔間欠導尿の指導管理基準、高齢者施設ならびに在宅看護に従事する看護師への具体的な支援対策、清潔間欠導尿を継続していくための看護連携システム構築のための基礎的知見をまとめあげること、さらに研究成果を基に関連学会等に働きかけ、清潔間欠導尿による排尿管理を広く日本全国に普及することに力を尽くしていきたい。