| Project/Area Number |
23H00074
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Medium-sized Section 10:Psychology and related fields
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| Research Institution | Meiji Gakuin University |
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Principal Investigator |
亀田 達也 明治学院大学, 情報数理学部, 教授 (20214554)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 昭利 札幌学院大学, 経済経営学部, 教授 (30374565)
片平 健太郎 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (60569218)
小川 健二 北海道大学, 文学研究院, 教授 (50586021)
伊澤 栄一 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (10433731)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2025)
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| Budget Amount *help |
¥46,410,000 (Direct Cost: ¥35,700,000、Indirect Cost: ¥10,710,000)
Fiscal Year 2026: ¥9,100,000 (Direct Cost: ¥7,000,000、Indirect Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2025: ¥9,100,000 (Direct Cost: ¥7,000,000、Indirect Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2024: ¥9,100,000 (Direct Cost: ¥7,000,000、Indirect Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2023: ¥10,010,000 (Direct Cost: ¥7,700,000、Indirect Cost: ¥2,310,000)
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| Keywords | 集合的決定 / 集合知 / 社会的学習 / 情報共有 / 生産と寄生のジレンマ / 集団意思決定 / ネットワーク / 社会学習 / 協力 / 外部性 / 情報探索 / 社会的影響 / 計算モデル / fMRI / アルゴリズム / 実験 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は集合的意思決定場面で、集合知（ペア－集団－組織－社会にわたり相互作用から創発する集合レベルの知性）が生まれるための必要・境界条件を、アルゴリズムの観点から明らかにする。集合的決定のマルチスケール性（ミクロ－メゾ－マクロ）に注目したラボ実験・大型Web実験と、強化学習・ベイズモデルなどの数理的手法を組み合わせ、この問いに挑む。個人の多様性（ヘテロ性）と主体性（参加・離脱の自由）を現代社会における良い集合的決定のためにどのように積極的に活かせるのかをテーマに、実験社会科学、動物行動学、計算モデル、神経科学の研究者がチームを組み、集合愚を防ぐ介入・制御技術に資する堅固な科学的知識を得る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
・ネットワーク状況での集合知の発生可能性について、動的な2腕バンディットを用いた実験により検討した。参加者は、単独条件、中央集権型ネットワークで集団的に課題に取り組む条件、分散型ネットワークで取り組む条件のいずれかに割り当てられた。ネットワーク型のいずれの条件も単独条件よりも成績が良好であったが、中央集権型と分散型ネットワークの間に有意な成績差は見られなかった。エージェント・シミュレーションを通じて、様々な選択戦略が変動的または安定的環境下で集合的パフォーマンスにどのような影響を及ぼすかを検討した結果、環境が変動する場合には、ネットワーク構造の違いが集合的パフォーマンスに及ぼす影響は著しく小さいことが、広範なパラメータ空間にわたって確認された。これらの結果は、ネットワーク構造が集合知に及ぼす影響は、環境の変動性の程度によって制約を受ける可能性があることを示唆する（Naito, Masuda, & Kameda, 2024)。
・協働における自発的参加について閾値型公共財ゲームを用いて実験的に検討した。協働を、不確実だが公共財の供給が見込まれる集団への参加と、確実性はあるが利益が小さい個人選択肢との間での自発的な選択としてモデル化した。実験結果は、自発性が以下の2つの経路を通じて集団の成功確率を高めることを明らかにした。悲観的な非協力者が集団から除かれる経路、そして一部の個人が信念を更新し協力的になる経路である。これらの知見を、個人選択肢が協働に及ぼす悪影響を指摘してきた既存研究と整合させた。個人選択肢が協働に及ぼす影響は、離脱者が集団活動に対してなお持つ影響力、すなわち「外部性」に依存するため、柔軟な集団形成が可能であれば離脱者の外部性は限定的となり、個人選択肢の存在は協働の成功を安定的に促進することを論証した(Mori, Hanaki, & Kameda, 2024)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画で予定した大型の実験を遂行した。
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| Strategy for Future Research Activity |
慶應義塾大学・伊澤栄一教授が分担者から抜けるため、次年度からは新たに北海道大学・小川健二教授に参加を要請する。動物データについては今後も解析を続ける。
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