| Project/Area Number |
23H05020
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Review Section |
1170:Education, sociology of education-related
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| Research Institution | 岐阜県養老町立東部中学校 |
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Principal Investigator |
Mori Toshiro 岐阜県養老町立東部中学校, 教諭
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥430,000 (Direct Cost: ¥430,000)
Fiscal Year 2023: ¥430,000 (Direct Cost: ¥430,000)
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| Keywords | エビデンス / Covid19 / エビデンスに基づく教育 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、学校現場で活用できるレビューの必要性に着目し、「Covid19と学校現場の影響」に関するエビデンスギャップマップ(Evidence Gap Map:EGM)の開発に取り組む。これまでの研究をレビューすることで、今後、未知・不確定な状況における意思決定の仕方の参考となるようにする。
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| Outline of Final Research Achievements |
産出されたエビデンスが学校現場の実務の改善に生かすことが十分にできていないという認識の元、本研究では、学校現場で活用できるレビューの必要性に着目し、「Covid19と学校」に関するエビデンスレビューに取り組んだ。Covid19の初等中等教育への影響に関して、「学校現場調査」「行政調査」に着目して比較レビューを行った。その結果、コロナ禍での日本の学校現場の意思決定の特徴を見いだすことができた。とくに学校現場においては、以下3点があった。(1)当初、学校の主体性は少なかったこと、(2)一斉休校後は、各学校の創意工夫がみられたこと、(3)エビデンスを参考とした例は外観の限りなかったことである。
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| Academic Significance and Societal Importance of the Research Achievements |
「Covid19と学校」に関する本研究の社会的意義は、コロナ時代における学校現場でエビデンス活用の実態を事例的に明らかにしたことである。
これにより、エビデンスが社会的なインフラとして認識され、広く社会の意思決定の根拠を確立することの一助につながる。学校現場においては、産出されたエビデンスを参考にした根拠に基づいた意思決定(Evidence Based Practice:EBP)を促すことにつなげることができる。
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