| Project/Area Number |
23K00051
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01020:Chinese philosophy, Indian philosophy and Buddhist philosophy-related
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
南澤 良彦 九州大学, 人文科学研究院, 教授 (50304465)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 中国古代 / 建築・土木 / 将作大匠 / 術数 |
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| Outline of Research at the Start |
国家建築・土木は中国古代中世の皇帝権力を支えた有力な柱の一つだったが、皇帝権力を誇示する都城、宮殿、礼制建築、陵墓等の建築・土木は高度な科学技術でありながら、呪術的側面を有したのであり、国家建築・土木を管掌する科学技術系官僚のトップである将作大匠は呪術的役割をも担い、「科学技術と呪術性の複合」という術数的性質を体現する。本研究は、術数学研究の新たな研究領域を開拓する試みであり、将作大匠の職務と適性、国家建築・土木の制作物、関連儀礼から術数的思考と術数的要素を抽出し、詳細に分析することによって、建築・土木の術数性の解明を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、前近代中国の官制において、都城、宮殿、礼制建築、陵墓、道路、河渠等の国家建築・土木を管掌した官僚である将作大匠の職務、適性とその制作物、関連儀礼から術数的思考と術数的要素を抽出し、詳細に分析することによって、建築・土木という前近代中国を代表する科学技術における術数性を解明することを目的とする。
将作大匠を主要研究対象とするが、唐代の新旧官僚機構の並立関係に着目し、作業仮説として、同じ科学技術系官僚である工部尚書を対極に置いて、【(旧制)将作大匠⇔(新制)工部尚書】という対立軸を、また、同じ旧制官僚機構に属し、祭祀を管掌する太常を対極に置いて、【(科学性)将作大匠⇔(宗教性)太常】という対立軸を、それぞれ設定し、研究を遂行した。唐代新制の祭祀管掌の官僚である礼部尚書も、太常との対比において研究意義を見出すため、研究対象に加えた。
研究は全期間中に4点の解明を達成することを目指すが、本年度はまず、将作大匠の職務の実態を具体的に解明することを目指した。具体的には先秦～漢代の将作大匠の任務の実態を、その前身の五雉（少皞氏）、共工（唐虞）、匠人（周）、将作少府（秦）に溯り、研究した。後半は、特に術数を兼修した儒臣、名家出身の功臣に着目して漢代の将作大匠を研究した。制作物では、祭政一致を象徴する礼制建築であり、数理と聖数に満ちた意匠が凝らされた明堂を研究した。同様に設計に聖数が埋め込まれ、術数的処置が施された封禅、陵墓、都城も、主要テーマとして研究を行った。
コロナ禍の影響で参加予定の学会の延期や中止、また渡航制限等の厳しい研究環境下にあるが、韓国で開催された漢学関係の国際学会にリモート参加し、研究発表を行った。海外の研究者と意見交換する機会を得たことは本研究にとっても大変有意義であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は海外における現地調査、資料収集等を不可欠な研究活動として位置付けている。しかしながら、海外における現地調査は、調査先の受け入れ体制の面から見て、必ずしも本年度中に全面的に可能になったとは言い難い。またこの間、継続中の科研費研究の期間延長が承認される等、本研究の遂行を総合的に勘案した結果、本研究に遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降は、国内外とも実地調査、資料収集、研究発表が全面的に可能であるため、遅れを取り戻しつつ、研究計画を遂行していく方針である。
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