| Project/Area Number |
23K00091
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01040:History of thought-related
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
簡 亦精 九州大学, 人文科学研究院, 専門研究員 (10767940)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
南澤 良彦 九州大学, 人文科学研究院, 教授 (50304465)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 書院祭祀 / 近世東アジア / モンゴル覇権 / 釋奠儀礼 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究はモンゴル覇権下の書院祭祀に着目し、儒教に立脚した伝統的な書院祭祀、及び祭祀の儀礼と釋奠マニュアルが東アジア各地域にどのように伝わり、受容・普及・変容したかを解明するものである。さらにはモンゴル政権の儒教政策を王朝イデオロギーの観点から捉え、書院祭祀と関わる各地域の知識人が有する思想・宗教上の特徴等に焦点を当て、東アジアが共有する儒教文化が内包する諸問題に取り組む。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はモンゴル政権の儒教政策を王権イデオロギーの観点から捉え、儒教に立脚した伝統的な書院祭祀、及び祭祀の儀礼と釋奠マニュアルが東アジア各地にどのように伝わり、受容・普及・変容したかを考究するものである。原典の厳密な読解が主となるが、歴史学研究法の史料調査と文献学の実地調査をも援用して多角的に行う予定であった。しかしながら、2023年5月以降、新型コロナウイルス感染症は国内では５類感染症に移行し、海外においても同様の措置が取られたとはいえ、調査先の受け入れ態勢は必ずしも万全ではない。他方、2020年度採択の科研費・若手研究「近世東アジアにおける儒教儀礼の研究―台湾の書院祭祀を中心として」の研究期間延長が承認され、同時並行的に２つの科研費研究を遂行することとなった。継続研究は書院祭祀における儒教に立脚した伝統的な祭祀等に焦点を当てたものであり、本研究との関連性は強い。そこで、本研究の目的を達成するために組み立てた5段階からなる研究計画を一部見直した上で、研究をスタートした。
本年度はまず、第1段階の唐・宋時代の釋奠に関する資料の収集から着手した。 具体的には、唐宋時代の儀式書、儀礼書を中心に、正史・地方志・書院志の中の「釋奠」に関する項目を抽出し、整理・分類・対校等の作業を行った。ついで第2段階に入り、モンゴル政権時代の釋奠に関する資料の収集を行った。その際、国内の学術機関に対し、モンゴル政権時代に出版された釋奠関係書籍の記載内容に関しメールで照会し、有意義な情報を得た。今後現地に赴いての実地調査を予定している。また、韓国で開催された書院に関する国際学会にリモートで参加したことも有意義であった。なお、本学会の成果は2024年5月に書籍として公刊予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は海外における実地調査、資料収集等を不可欠な研究活動として位置付けている。だが、海外における実地調査は、調査先の受け入れ体制の面から見ても、本年度中に全面的に可能になったとは言い難い。またこの間、継続中の科研費研究の期間延長が承認されたため、コロナ禍により遅れていた先行する科研費研究を優先せざるを得なかった。その結果、本研究に遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降は、国内外とも実地調査、資料収集、研究発表が全面的に可能であるため、遅れを取り戻しつつ、研究計画を進める予定である。
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