| Project/Area Number |
23K00551
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02070:Japanese linguistics-related
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
堤 良一 岡山大学, 社会文化科学学域, 教授 (80325068)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡崎 友子 立命館大学, 文学部, 教授 (10379216)
朴 秀娟 神戸大学, グローバル教育センター, 講師 (10724982)
藤本 真理子 尾道市立大学, 芸術文化学部, 准教授 (10736276)
又吉 里美 岡山大学, 教育学域, 准教授 (60513364)
竹内 史郎 成城大学, 文芸学部, 准教授 (70455947)
森 勇太 関西大学, 文学部, 教授 (90709073)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2026: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 評価性 / 指示詞 / 副詞 / 接続詞 / 琉球語 / 方言 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、評価性の観点から指示詞のメカニズムを問い直す新たな試みである。近年の指示詞研究では、距離のみでなく、共同注意や感情的な要因が指示詞の使用に複雑に絡み合うことが指摘されているが、指示詞が評価性を生じるメカニズムについては手つかずである。一方、他形式では評価性が生じるメカニズムが、指示性と関係することが指摘されてきており、指示することが本務である指示詞は評価性と無関係ではいられない。このような観点から、本研究では様々な言語バリエーションにおける指示詞を対象にすることで、言語が評価性を帯びるメカニズムを、指示詞という形式から明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
評価的意味に関するデータ収集を行った。予備的な調査として、韓国語、琉球語、近畿方言の指示詞、文末の表現などから、評価的意味をもつと思われるものを収集した。堤、朴は韓国での調査をそれぞれ1回ずつ行い、又吉は琉球語の指示詞についての調査および発表を行った。
歴史的な研究としては、岡﨑が「また」などの表現の歴史的変遷と評価的意味の獲得についての研究を行い、成果を公表した。評価的意味については、これまで見過ごされてきた表現などの精査をやり直すことで、当初思っていたよりも多くの表現に見られることが分かってきている。
一方で、評価的意味の定義については議論が分かれるところである。客観的な指標として評価的意味を定義することができるべく、引き続き研究チームで検討しなければならないだろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記のように、各研究者がそれぞれに調査をすることはできた。しかし、それらを持ち寄って検討することが十分にはできなかった。
本年度は基本的なデータを収集する段階にとどまり、本格的な調査は日程の関係等もあり進めることができなかった。遅れている分に関しては、本年度、来年度の取り組みを改善することで埋め合わせていくことが出来ると考えている。具体的には6月に打合会義の開催、9月に調査を行い、10月に再び会議、11月以降に成果の公表を行うことを目指す。
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| Strategy for Future Research Activity |
まず、今年度の方針について6月に会議を開く。その後、9月に調査を行い、結果の報告を11月以降に行う予定である。今年度も引き続き、基礎的なデータの収集を行う。まずは会議で、評価性、評価的意味をもつ形式のブレインストーミングを行い、各担当者がターゲットにする課題を決定する。それに基づき、各専門家が研究を行う。用語、調査法などの統一は、6月の段階で検討するが、初期の段階ではそれほど統一する必要はないものと考えている。
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