Project/Area Number |
23K00574
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02080:English linguistics-related
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Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
Principal Investigator |
藤 正明 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (30313381)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 擬似等位接続詞 / 言語類型論 / 動的文法理論 / 含意普遍特性 / 過程説 / 言語習得 |
Outline of Research at the Start |
本研究で「等位接続可能範疇制約」と呼ぶ言語類型論の一般化が知られている。この一般化はある種の含意階層(例:NP > VP > clause)に課せられた制約として記述できるが、(i)なぜこのような含意階層が存在するのか、(ii)なぜこの含意階層に特定の制約が見られるのか、などの疑問に答えるため、Kajita (1977)に始まる動的文法理論を援用する。動的文法理論による説明を追求する際に、(a)英語コーパスを作成し、利用するとともに、(b)英語母語話者の言語直感を引き出す実験を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、研究計画の第一段階として、英語の擬似等位接続詞のうち、比較的研究の遅れているものを選び、その統語的・意味的性質を詳細に明らかにする必要がある。本年度は、そのような擬似等位接続詞の中でも、特に研究が遅れていると考えられるnot to mention(NTM)に焦点を絞り、英語母語話者への容認度実験とデータベース構築を行なった。その際、筆者の過去の研究により、その統語的・意味的性質が明らかとなっている擬似等位接続詞as well as(AWA)の属性を比較対象とした。
本年度のNTMに関する研究で、以下の事実が判明した。(i)NTMは、AWAと同様に、名詞句(NP)、前置詞句(PP)、形容詞句(AP)、副詞句(AdvP)、非定形の動詞句(VP[-finite])といった統語範疇を等位接続することができることが確認された。(ii) NTMは、AWAでは制約のあった定形の動詞句(VP[+finite])同士の等位接続も比較的自由にできること、及び、AWAでは不可能であった独立文(TP)同士の等位接続も可能であることが確認された。(iii) 右接点上昇構文において、左側の等位項が動詞である場合、右側の等位項も同じ時制の動詞でなければならないという点で、NTMとAWAの属性は一致した((1) He [published] {NTM / AWA} [{*print / *printing / printed}] his own books. / (2) You should [publish] {NTM / AWA} [{print / *printing / *printed}] your own books)。(iv) 文献調査や母語話者への容認度判断実験を通じて、NTMがどのような要素を等位接続できるのかに関して、相当大きな判断の揺れがあることが分かった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の最終目的は、言語類型論上の普遍特性である『等位接続可能範疇の連続性と完全性』を、動的文法理論を援用し、構文拡張の帰結として導出することである。
本研究以前に、as well asの詳細な研究により、動的文法理論による問題となっている普遍特性の説明に関する提案を行なった。今回は、その説明方法を、as well as以外の擬似等位接続詞の詳細な研究により、補強することが具体的な目標となる。
本年度の研究においては、擬似等位接続詞のnot to mentionに焦点を絞り、文献調査と母語話者への容認度判断実験により、not to mentionの統語的・意味的属性を相当程度明らかにできた。このようなわけで、本研究は、「おおむね順調に進展している」と言えると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、擬似等位接続詞not to mentionの統語的・意味的属性をさらに調査し、その結果に基づいて、当初の研究計画通り、動的文法理論による説明を構築する予定である。
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