| Project/Area Number |
23K00941
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03050:Archaeology-related
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| Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
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Principal Investigator |
林 正憲 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 室長 (10360851)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 古墳 / 寺院 / 常陸地域 / 美濃地域 / 社会的背景 |
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| Outline of Research at the Start |
７世紀は古墳時代から律令時代への変遷期であり、政治及び社会構造の激動期といえる。これを象徴するのが古墳の消滅と古代寺院の成立という、考古学的にも重要な人工的モニュメントの交代である。
古墳の消滅と寺院の成立に関して、具体的な連続性と関係性を考古資料から実証的に論じた研究は意外と少なく、発掘調査等で新たな知見が得られるにつれて、再検討すべき余地が生まれつつある。
本研究では、各地域の古墳と寺院の状況を改めて整理し、その連続性を検証すると共に、副葬品等から見た古墳時代における地域社会と造瓦体制等から見た飛鳥・白鳳時代の地域社会の様相を比較検討し、７世紀に生じた政治的・社会的変化を明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、各地域の古墳と寺院の状況を改めて整理し、その連続性を検証すると共に、副葬品とから見た古墳時代における地域社会と造瓦体制等から見た飛鳥・白鳳時代の地域社会の様相を深く検討し、７世紀に生じた政治的・社会的変化を明らかに使用とするものである。
2024年度は、当初から計画していた常陸地域の実地調査を実施し、その成果に基づきながら分析を行った。
その結果、かつて美濃地域・讃岐地域で行った、半径２km圏内という範囲における古墳・寺院・古代官道という３者を比較する分析方法を用いて、常陸地域における地域社会のあり方を分析した結果、やはりこの方法論で有意な結果をもたらすことができた。
特に、常陸地域北部では官道にそった寺院の展開が見られる一方で、中部から西部にかけては、官道ではなく桜川に沿った寺院の展開がみられ、前代の古墳のあり方も同様の展開を見せることから、この地域では古墳時代以来の交流ルートが地域社会の形成に根強い影響を与えていることが明らかとなった。
今後は、この成果と常陸国風土記といった文献史料の内容等も加味しながら、より詳細な分析を行い、地域社会の変容の具体相に迫っていきたい。
なお、本来なら2024年度には出雲地域の実地調査も実施する予定であったが、諸般の事情により、実施を2025年度に延期する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2024年度は常陸地域を分析するために実地調査を行い、その結果を分析することにより、古代の交流ルートについて、一定の新知見を得ることができた。
しかしながら、今年は最終年度であるため、本来ならもう一つの分析対象である出雲地域の実地調査を昨年度中に終えたかったが、諸般の事情により、それが叶わなかった。
そのため、本年度は早い段階で実地調査を行った上で、３年間の総括報告を取りまとめる必要があるが、全体の進捗としてはやや遅れていると言わざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である2025年度については、出雲地域の実地調査を行うと共に、資料収集と分析を進め、これまで進めてきた美濃地域・讃岐地域・常陸地域の状況と比較検討しながら、３年間の研究成果を総括し、報告書の取りまとめを行う予定である。
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