A Visual Anthropological Study on Medium-term Transition of Post-earthquake Dwelling Practices in Dolakha District, Nepal

Research Project

Project/Area Number	23K01031
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 04030:Cultural anthropology and folklore-related
Research Institution	The University of Tokyo
Principal Investigator	名和克郎東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (30323637)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	KHAREL DIPESH 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 客員研究員 (50785102)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords	ネパール / 映像人類学 / 居住実践 / 災害後 / 耐震建築
Outline of Research at the Start	本研究は2016年度から2018年度にかけてネパール、ドラカ郡アランプ村で行われた調査を前提としており、その後に生じた様々な変化を詳細に追うと共に、これまでの研究に基づく仮説を様々な形で検証することが、具体的な作業の柱になる。前回までの調査で訪れた人々の家を再訪し、この間の経験についてインタビューすると共に、実際の棲まい方に関する参与観察を行うことで、「地震の家」に「棲まう」実践を、より広い日常の中に位置付ける。「地震の家」に下宿し、異なる季節における実際の住み心地を直に体験することも、重要な要素になる。以上の調査は、ビデオカメラを用いた映像人類学的な手法をも用いて行われる。
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、ネパール、ドラカ郡アランプ村の事例を通して、耐震性の観点から建物の設計や工法に多くの規制がかかった2015年大震災後のネパールにおいて、人々が、耐震性は高いがより狭く、機能的にも美的にも問題が指摘されることの多い耐震住宅を、いかに受け入れ、そこでいかなる居住実践を行ってきたかを、震災以前からの居住環境の中期的変遷を踏まえて明らかにする研究である。技法的には、通常の民族誌的フィールドワークに加えて映像人類学的手法を用いる。震災後ネパールに関する既存の人類学的・民族誌的研究に対する独自の貢献に加え、T. インゴルドの「建てる」と「棲まう」の概念を暫定的に用いて現状の複雑さを理論的に示すこと、また、より実践に近い課題として、耐震住宅を人々が受け入れていく条件の一例を提示することもまた、目指されている。本研究は、2016年度から2018年度にかけてネパール、ドラカ郡アランプ村で行われた調査を前提としており、その後に生じた様々な変化を詳細に追うと共に、これまでの研究に基づく仮説を様々な形で検証することが、具体的な作業の柱になる。前回までの調査で訪れた人々の家を再訪し、この間の経験についてインタビューすると共に、実際の棲まい方に関する参与観察を行うことで、「地震の家」に「棲まう」実践を、より広い日常の中に位置付ける。「地震の家」に下宿し、異なる季節における実際の住み心地を直に体験することも、重要な要素になる。以上の調査は、ビデオカメラを用いた映像人類学的な手法をも用いて行われる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2023年度には、文献研究を進めると共に、2024年3月に、研究代表者と研究協力者が、共にネパール、ドラカ郡を訪れ、主にアランプ村において、新たに建てられた多くの耐震建築の家や、現在も使われているトタン造りの仮設住宅を訪れ、実際の居住実践の諸相を参与観察すると共に、前回滞在以降の居住実践の変遷(この間、新たに耐震住宅から耐震住宅に移り住んだ家族も多い)に関するインタビュー等を行った。インタビューは、ネパール語(研究分担者の母語であり、研究代表者も十分に使用可能)を主とし、村人の大半の母語であるタミ語(研究分担者のみ十分に理解可能)を時に用いて行われた。調査の際には、映像人類学者・民族誌映画の監督でもある研究分担者が、許可が得られる限り、ビデオによる録画を行った。結果として、多くの人々が新たな耐震住宅の安全性を強調する一方で、「冬寒く夏暑い」といった批判もよく聞かれること、スペースの矮小さや煙の問題などでキッチンを母屋の外に作ったり、かつての耐震住宅の一部をキッチンとして用いる場合があること、また、耐震住宅の内部に土を塗るなど、新たな空間をより住みやすくするための工夫を行っている例が見られること、等が明らかになった。諸事情により調査が3月に行われたためその結果の詳細な分析は本年度の課題となるが、調査を通じた新たな知見が得られたことは明らかであり、全体として現在までの研究は、「おおむね順調に進展している」ものと考える。
Strategy for Future Research Activity	本年度は、まず5月に研究代表者と研究協力者が昨年度の成果を詳細に検討する機会を持つ。今後の研究計画の細部はその時点でつめる形となるが、基本的には、交付申請時の計画通り、以下の形で研究を推進する予定である。本年度は、ドラカ郡アランプ村を、研究代表者が1回、研究分担者が2回訪問し、調査を継続する。調査方法は、基本的に前年度と同一であるが、村に滞在する際、前年度に撮影した映像、また本研究以前にアランプ村で研究分担者が撮影した映像の一部を編集して持参し、それを見ながら、改めて人々に、居住形態の中期的な変遷について語っていただくことも計画している。こうした調査により得られたインタビューの結果は、ネパール語で書き起こした上で、研究代者と研究分担者の間で共有し、通常の内容分析に加えて、インタビューや会話の動画を、映像人類学や言語人類学の手法を用いて詳細に分析することにより、人々が表立って語ることの記録を超えて、状況を明らかにすることが試みられる。