Evolutional formation of the prior beliefs in the Bayesian decision mdel

Research Project

Project/Area Number	23K01301
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 07010:Economic theory-related
Research Institution	Tohoku University
Principal Investigator	三宅充展東北大学, 経済学研究科, 名誉教授 (00190752)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000) Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Keywords	主観確率 / 乗法規則 / 尤度比検定 / ベイズ流意思決定モデル / 事前信念 / 自然選択
Outline of Research at the Start	現在、わが国ではデータサイエンスの発展を起点とする社会イノベーションの創発および経済成長の達成が大学だけでなく広く産業界をふくめた国家戦略となっている。しかし、データサイエンス、とりわけ統計学の方法論的基礎については、頻度主義、尤度主義、ベイジアンの３つの主要な学説間において、種々の論争があり、多くの研究者が認める基礎理論が形成されていない。本研究では、ベイジアンの立場に立ちながら、その弱点である「意思決定者の事前信念の形成プロセス」に焦点をあて、進化ゲーム理論を応用することで、真の確率と事前信念が一致するように事前信念が自然淘汰により形成されるプロセスを提案しようとする課題である。
Outline of Annual Research Achievements	令和５年度前半での主要実績は令和５年５月に日本経済学会２０２３年度春季大会（南山大学）において口頭報告した単著論文＂Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ　ｏｆ　ｔｈｅ　ｐｒｉｏｒ　ｂｅｌｉｅｆｓ　ｉｎ　ｔｈｅ　ｓｉｍｐｌｅ　Ｂａｙｅｓｉａｎ　ｈｙｐｏｔｈｅｓｉｓ　ｔｅｓｔｓ：　Ａ　ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ　ｏｆ　ｔｈｅ　ｔｅｓｔｉｎｇ　ａｇｅｎｔｓ　ｗｉｔｈ　ｔｈｅ　ｃｏｒｒｅｃｔ　ｂｅｌｉｅｆｓ＂に集約されている。この論題は当該研究課題とほぼ一致している。したがって、当初の研究目的である「意思決定者（統計家）の事前信念の形成プロセスを進化ゲームの応用として構成すること」の第一段階が完成したことを意味している。令和５年度後半での主要実績は令和６年３月に東北大学経済学研究科のディスカッションペーパーとして公表（研究科ホームページからのオンライン公表）した＂Ｏｎ　ｔｈｅ　ｍｕｌｔｉｐｌｉｃａｔｉｖｅ　ｌａｗ　ｏｆ　ｓｕｂｊｅｃｔｉｖｅ　ｐｒｏｂａｂｉｌｉｔｙ＂，ＴＥＲＧ　Ｄｉｓｃｕｓｓｉｏｎ　Ｐａｐｅｒ（４８１）に集約されている。この論文は、ベイズ流意思決定者の主観的信念や予想が乗法規則を満たすための条件を明らかにしたものであり、当初の研究実施計画に明記された「各期において意思決定者はベイズ流単純仮説検定を実行するがその最適決定規則は尤度比検定規則であることを証明する。」についての予備的成果が得られたことを意味している。また論文の冒頭で当該科研費のサポートを受けた研究であることを明記してある。さらにそこでは課題番号も明記してある。以上のように、当該研究課題は研究実施計画通りの研究が進行中であると言える。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 令和５年５月に日本経済学会２０２３年度春季大会で単著論文の口頭報告をおこなった。また、これとは別の単著論文を令和６年３月に東北大学経済学研究科のディスカッションペーパーとして公表できたので、おおむね順調に進展していると言える。
Strategy for Future Research Activity	当該研究課題の今後の推進方策は当初の計画通りである。研究計画に明記してあるとうり、令和６年度は国際学会での口頭報告や尤度比検定規則に関するディスカッションペーパーの作成を予定している。