| Project/Area Number |
23K01568
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
安田 直樹 立教大学, ビジネスデザイン研究科, 准教授 (70756981)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 両利き / 探索 / 深化 / 戦略的柔軟性 / 環境適応 / 深耕 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、新事業の創出を意味する探索と既存事業の深堀を意味する深耕の両立を企業が如何にして実現するのか、を大きな問いとしている。この両立は企業の長期的競争優位実現に重要な要素と考えられてきたが、探索と深耕は長期的志向と短期的志向をはじめとしてそれぞれ異なる特徴を有していることから、その実現は困難とされている。本研究課題ではどのような要因がその両立を可能にするのか、あるいは両立の背後にあるメカニズムはどのようなものか、を明らかにしようとするものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は組織の両利きに関する文献レビューをさらに進展させ（特に両利きを促進させる要因）、関連する概念について先行研究における妥当性の検討を踏まえて質問票調査のための質問票作成まで実施した。その過程で両利きの概念を構成する探索と深化、文化的・構造的両利きに関する尺度を検討し、文化的両利きと構造的両利きの相互作用を実証的に検討することの重要性を明らかにした。また戦略としての両利きの操作化そのものについても、探索および深化を独立して測るのではなく、戦略の両利きそのものの尺度開発の重要性を確認したことには一定の意義がある。さらに両利きを可能にすると考えられる組織要因についての整理を行った。先行研究および実務家へのインタビューを踏まえて、具体的には戦略的柔軟性、トップマネジメントチームの意思決定プロセス、部門間連携のインターフェイスの視点に着目して、両利きを可能にする要因に関する仮説構築を実施した。特に戦略的柔軟性については、自社経営資源の棚卸・再構築の視点が取り入れられている点を確認できたことは、先行研究に対しておよび実践的にも意義のあるものである。2023年度はさらに質問票調査を実施する対象企業の選定まで実施しており、2024年度はじめには調査を開始できる見込みである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は2023年度中に質問票調査を実施する予定であったが、調査対象の選定に時間がかかったとともにより広範囲にわたって既存研究および実務的課題検討を行ったために予定通り進められず、2024年度に実施することに変更した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度に準備を進めてきた質問票調査を2024年度には実施できる見込みである。2024年度前半は調査開始および回収に注力し、2024年度後半から回収データに基づいた統計的解析を行う予定であることから、遅れは十分にカバーできる見込みである。また質問票調査の回答企業に対するインタビュー調査および事例分析も行うことを想定しており、2024年度はそれら定性調査の着手も行う予定である。
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