製品開発プロセスにおけるデザインと他機能の相互調整と組織マネジメント

• Project/Area Number: 23K01588
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 07080:Business administration-related
• Research Institution: Chuo University
• Principal Investigator: 菅野 洋介 中央大学, 商学部, 准教授 (00579980)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2028-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2027: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2026: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
• Keywords: デザインマネジメント / 製品デザイン / 製品開発プロセス / 部門間調整 / 製品開発組織

Outline of Research at the Start

本研究では、製品開発プロセスにおけるデザインと他機能（マーケティング、エンジニアリング）との相互調整プロセスに着目し、製品デザインの成果を効果的に向上させるための組織マネジメント上の要件を明らかにすることを目指す。具体的には、本研究では、日本の製造業企業を対象とした定性・定量の両面から調査・分析を行い、製品開発プロセスにおけるデザインと他機能の相互調整パターンが、最終的な製品デザインの成果にいかなる影響を及ぼすのか、また、それらの相互調整パターンが、どのような組織要因や外部環境要因のもとでいかに機能するのかを明らかにしていく。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、（１）製品開発プロセスにおけるデザインと他機能の相互調整パターンが、製品デザインの成果にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることと、（２）組織要因や外部環境要因のもとで、デザインと他機能の相互調整がどのように働き、最終的な製品開発パフォーマンスをどのように規定するのかを明らかにすることである。
初年度となる2023年度は、これらの研究目的に関連する既存研究レビューを実施し、関連する既存研究では何がどこまで明らかにされてきたのかを再整理することで、本研究の学術的な位置づけを改めて検討した。併せて、製造業企業を対象とした調査を実施するうえでの論点を抽出することに取り組んだ。さらに、自動車メーカーのマーケターと総合電機メーカーのエンジニア及びデザイナーを対象とした探索的なインタビュー調査を実施し、製品開発プロセスにおいて、デザインとマーケティング、エンジニアリングが各段階においてどのような相互調整を行っているのかについて、実態を把握した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2023年度は、研究の問題意識に関連する既存研究レビューを概ね終わらせることができたとともに、製造業企業のデザイナー、エンジニア、マーケターを対象とした探索的なインタビュー調査を実施することができ、研究の問題意識をより明確にするとともに、質問票調査を実施するうえでの重要な論点や本研究の学術的な位置づけなどを検討することができたため、概ね順調に進展しているととらえている。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は、引き続き既存研究レビューを精緻化させていくと同時に、製造業企業を対象として実施する質問票調査の準備にとりかかる予定である。具体的には、既存研究の検討を通じた仮説の導出及び概念モデルの構築に取り組む。ここれらの作業を進展させる際には、適宜、実務家を対象としたインビュー調査なども実施する予定である。これらの作業が順調に進めば、具体的な質問票の作成にも取り掛かる。