オンラインを活用した住民参加型社会的フレイル予防システムの開発

• Project/Area Number: 23K01845
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 08020:Social welfare-related
• Research Institution: Okayama Prefectural University
• Principal Investigator: 徳嶋 靖子 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (30548649)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大谷 眞二 鳥取大学, 国際乾燥地研究教育機構, 准教授 (10314577) ; 谷村 千華 鳥取大学, 医学部, 教授 (90346346)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2026: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
• Keywords: 社会的フレイル / オンライン / 地域サロン / ソーシャルキャピタル / 地域高齢者

Outline of Research at the Start

地域住民および自治体等の関係機関と検討会をとおして、オンラインを活用した住民参加型社会的フレイル予防システムを開発する。システムの有効性を検証するため、システム運用前後の健康状態や社会活動の状況を比較する。また、システム開発プロセスの特徴、住民参加を可能にするポイントを整理することにより、汎用性の高い社会的フレイル予防システム開発を目指す。

Outline of Annual Research Achievements

地域住民主体で、オンラインをでどのように活用すれば社会的フレイル予防につながるかを検討する資料とするため、研究フィールドのキーパーソン（地域サロン世話人、自治体保健センターおよび社会福祉協議会職員等）にインタビュー調査を実施した。インタビュー内容は、これまでに参加したオンライン健康講座の感想や、地域で暮らし続けるための夢などを自由に語っていただいた。
インタビューから、オンラインによる映像や音声にネガティブな印象はなかったが、映像や音声の時間差、参加者同士の反応を考慮しながら、一方通行にならないやりとりを工夫する必要性が指摘された。
そして、住民主体でオンラインをどのように活用するのか検討するためには、まずは、オンライン接続を住民自身が実施できるようになることが不可欠であり、これが第一の難点であることが挙がった。
このインタビュー結果から、オンライン接続を地域サロンのリーダーなどのメンバーができるように接続練習を行った。接続練習では、今後のプログラム作成の参考になるよう研究者がオンラインでサロンに参加し、ミニ健康講話、ゲーム、接続先の屋外リポート等を配信し、意見交換等を行った。意見交換では、サロンのみの活動（交流促進、交流維持）にとどまらず、地域資源の活用・発掘、防災対策への援用等が挙がった。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

研究者の所属機関異動により、研究フィールドの調整に時間を要した。
令和４年度中に研究者が実施したオンライン健康講座を利用した地域サロンのメンバー等へのインタビュー結果から、まずは住民自身でオンライン機器の接続を可能にすることが必要であり、練習を試みた。しかし、異動に伴い、フィールドへの移動や出張日の日程調整が困難であり、現地で練習や機器トラブルの対応が速やかにできなかった。自立して接続していただくための練習に時間を要したため、住民主体で作成していただく予定だったオンラインプログラムの検討に至らなかった。

Strategy for Future Research Activity

接続自体は地域住民が自立して実施できる方向に向かっているので、オンライン上での打ち合わせや調整が可能になることが期待でき、住民のプログラム作成に参画しつつ、プログラム実施前後の健康状態等、計画当初の調査内容を吟味し実施していく予定である。