research on human resource development that enables "flexible instruction" for children with developmental disabilities

• Project/Area Number: 23K02125
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09010:Education-related
• Research Institution: Bunkyo University
• Principal Investigator: 遠藤 愛 文教大学, 人間科学部, 准教授 (80641745)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000); Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
• Keywords: 発達障害 / 柔軟な指導 / 省察 / 発達障がい / 人材育成 / 行動問題 / スタッフトレーニング

Outline of Research at the Start

教育や療育の現場では，支援者が発達障がい児の突発的な行動に翻弄され，支援計画の実行が阻害されてしまう等，指導環境の枠組みそのものが崩れてしまう深刻な状況が報告されている。発達障がいの特性理解に加え，彼らの行動変化に合わせた“柔軟な指導”の必要性が叫ばれている。
本研究では、発達障がい児が突発的に示す行動の原因を的確にとらえ柔軟に対応する支援者の行動・要因を整理し，その要素を技能化することを目的とする。
そしてこの技能の実践が，支援者の支援計画の実行を助け，発達障がい児の行動に肯定的な変化をもたらすという仮説の検証を行う。

Outline of Annual Research Achievements

第一次年度（令和５年）の研究は、発達障害児への“柔軟な指導”の行動指標の作成を目的として、支援計画の実行を阻害する発達障がい児の行動への対応方法・かかわり方について療育の熟練実践者を対象にインタビュー調査を行う計画であった。しかし、所属機関の異動に伴い、現所属機関での研究体制の整備や研究倫理審査の申請、その他本務との調整に難航し、当初の計画を遂行することが難しい状況となった。
よって第一次年度は、“柔軟な指導”を可能にさせる省察についてレビュー論文の執筆を進め、第一次年度のインタビュー研究のデータ収集を一部開始するまでにとどまった。なお、省察に関するレビューの結果、①“柔軟な指導”を実現するには、技術的合理性に基づく支援技能以上に、省察的実践が重要であること、②省察的実践に関わる先行研究の蓄積には、対人援助サービスの種別ごとに大きな差があり、とりわけ障害福祉分野においての蓄積がなされていないこと、③省察的実践には、現場研修や事例検討の機会の確保が大きく影響することの３点が明らかとなった。
また、第一次年度（令和５年度）の研究計画である行動指標作成のためのインタビュー調査については、調査対象者とのスケジュール調整が完了し、本調査の適切な実施時期が確定した。インタビュー調査は、令和６年度の８月までに調査を完了できる見込みである。 なお、本研究においては、所属機関にてすでに倫理審査を通過している。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

当初の予定では、2023年９月には第一次年度研究における療育の熟練者へのインタビュー調査を開始する手はずであった。しかし所属機関の異動に伴い、研究環境の整備や本務とのエフォートバランスを取ることに難航し、当初の予定通りデータ収集に時間を割くことができなかった。また、第二次・第三次年度（令和６～７年度）の研究のフィールドについては、申請当初は前任校の学生を対象として訓練パッケージの検証を検討していたが、前任校の募集停止及び閉鎖が決定したため、データ収集が困難な状況となり、新たなフィールドを構築する必要性が生じた。こうした事情から、2023年度では、第一次年度研究の研究実施時期を修正するとともに、第二次・三次年度研究（令和６～７年度）の研究フィールドの確立に向けて、現任校の学生を対象とした実践活動の構築を図った。これらを行いながら、レビュー論文の執筆に取り組んだ。よって、第一次年度に計画した研究についての進捗については芳しくなく、遅れが生じている。

Strategy for Future Research Activity

令和６年度は、第一次年度（令和５年度）に実施予定であったインタビュー調査を継続し、８月までにデータ収集を完了する予定である。そしてこれらの研究については、１１月までに調査データの分析を行い、成果をまとめる予定である。
また、初年度取り組んでいたレビュー論文については、６月末に投稿予定である。
申請当初より計画していた第二年次（令和６年度）研究は、学生スタッフを対象とする“柔軟な指導”が発達障がい児の行動や情動に与える影響をする研究である。
新たな研究フィールドとして、現任校にて学生を主体で実践する「発達臨床セッション」を設置することができたため、９月以降にデータ収集を行う予定である。万が一、データ収集が難しくなった場合には、すでに障害児支援を実践している学生を対象としたインタビュー調査に切り替え、柔軟な指導を難しくしている要因を特定する調査研究を実施する。