| Project/Area Number |
23K02302
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Nagasaki International University |
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Principal Investigator |
中村 尚生 長崎国際大学, 人間社会学部, 講師 (70881803)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金子 麻美 長崎国際大学, 人間社会学部, 助手 (10513260)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 自閉スペクトラム症 / 親子関係 / 社会性 / 共感性 / 発達支援 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、自閉スペクトラム症（ASD）児の社会性と養育者の共感性の涵養を視座とする親子関係発達支援プログラムの開発である。本プログラムは、親子を対象とした身体を接点とするボディーワークを取り入れることに特色がある。本研究の意義は、次のとおりである。①ボディーワークは、言語を媒介としないため、多様な発達水準のASD児に適用可能な支援方法となる。②親子の相互交流を促し、社会性および共感性を育むことで親子関係の構築を図る。③個人の能力向上ではなく、親子の共変関係に基づく包括的なアプローチが可能となる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
子どもの社会性の発達は、養育者との二者関係が基盤となる。しかし、対人関係の障害を中核とする自閉スペクトラム症の場合、親子間の相互交流が阻害され、後天的に社会性や親子の共感関係の発達に負の影響を及ぼす可能性が指摘されている。本研究の目的は、身体を接点とするボディーワークを取り入れ、自閉スペクトラム症児の社会性と養育者の共感性の涵養を視座とする親子関係発達支援プログラムを開発することである。
本目的にしたがって、2023年度は支援プログラム開発のための基礎研究となる身体内部感覚の心的態度と処理様式の関連性について実証的に検討した。身体内部感覚の心的態度および処理様式、感情認識を測定する質問紙を構成とし、成人1104名を対象に調査研究を実施した。
現在、分析をおこなっている最中であり、終了後、速やかに結果の公表をおこなっていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
20歳～69歳までの成人1104名（男性553名／女性551名）を対象として、調査研究を実施することができた。現在、結果の分析をおこなっている最中である。今後、速やかに分析を完了させ、結果公表をおこなう。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査研究を実施することができたが、分析結果をまとめている最中のため、進捗状況は当初の予定よりもやや遅れている。速やかに分析を完了させ、学会発表および学術論文として、結果の公表をおこなう。また今後、調査研究の結果から得られた知見をもとに、親子関係発達支援プログラムの試作・開発をおこなう。
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