| Project/Area Number |
23K02618
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
平野 大輔 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (90572397)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 敬道 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 教授 (90275785)
勝二 博亮 茨城大学, 教育学部, 教授 (30302318)
後藤 純信 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (30336028)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2027: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | レット症候群 / 常同運動 / 上肢機能 / 脳波 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、レット症候群児（者）の手の常同運動を減らすべきか否かの判断基準と、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法の確立を目的に、①動作解析から常同運動を定量評価できる指標を導いたうえで、②脳波測定から常同運動をおこなっている時と③常同運動が減る時の脳活動をもとに、常同運動を減らすべきか否かの判断基準を確立する。また、④脳活動から、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法を確立する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、国内1,000名以上と推定されるレット症候群児（者）の手の常同運動を減らすべきか否かの判断基準と、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法の確立を目的に、研究①として、動作解析から、常同運動を定量評価できる運動学的指標を導く。研究②として、脳波測定から、常同運動をおこなっている時の脳活動を可視化する。研究③として、研究②の脳活動と常同運動が減る時の脳活動の比較と、二次障害や発達の状態などから、常同運動を減らすべきか否かの判断基準を確立する。研究④として、常同運動を減らす介入の前後において、研究①の運動学的指標と研究②の脳活動を比較し、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法を確立する。
2023年度においては、研究①「常同運動を定量評価できる運動学的指標の決定」をおこなうことが計画されていた。研究①では、健常成人約30名の予備実験後、レット症候群児（者）約50名を対象に、手の常同運動の様子をデジタルカメラなどで録画し、三次元動画計測ソフトウェアMove-tr/3D（ライブラリー）を用い、動作解析をおこなう。各関節の角度、速度、加速度などの指標から、常同運動を定量評価できる運動学的指標を導く。
2023年度、健常成人を対象とした予備実験として、レット症候群児（者）の手の常同運動に似た上肢の運動の様子をデジタルカメラなどで録画し、三次元動画計測ソフトウェアを用い、動作解析をおこなってきた。現在、各関節の角度、速度、加速度などの指標から、常同運動を定量評価できる運動学的指標を導くための検討をおこなっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究①において、健常成人を対象とした予備実験による常同運動を定量評価できる運動学的指標を導くための検討に時間を要していることと、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響によって、レット症候群児（者）を対象とした測定に着手できていない。これらの理由から、進捗状況がやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では、レット症候群児（者）の手の常同運動を減らすべきか否かの判断基準と、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法の確立を目的に、①動作解析から常同運動を定量評価できる指標を導いたうえで、②脳波測定から常同運動をおこなっている時と③常同運動が減る時の脳活動をもとに、常同運動を減らすべきか否かの判断基準を確立する。また、④脳活動から、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法を確立する。
2024年度は研究①「常同運動を定量評価できる運動学的指標の決定」を継続し、研究②「常同運動をおこなっている時の脳活動の可視化」をおこなう。健常成人約30名の予備実験後、レット症候群児（者）約50 名を対象に、ポータブルの脳波測定装置TOKAI Orb TO-601（東海光学）を用い、常同運動をおこなっている時の脳波を記録する。常同運動による上肢の筋放電開始時を基準に、得られた脳波を周波数スペクトルに変換し、脳波の基礎律動の事象関連性変動などを指標に、常同運動をおこなっている時の脳活動を可視化する。
2025～6年度は研究③「常同運動を減らすべきか否かの判断基準の確立」をおこなう。レット症候群児（者）約50名を対象に、事例ごとに常同運動が減る時を確認し、研究①で導かれた運動学的指標をもとに、研究②で可視化された脳活動と比較する。二次障害の状態や、学習や遊びの発達の状態などを考慮し、常同運動を減らすべきか否かを判断する。集積した事例から、常同運動を減らすべきか否かの判断基準を確立する。
2026～7年度は研究④「常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法の確立」をおこなう。レット症候群児（者）約50名を対象に、事例ごとに常同運動を減らす介入を確認し、研究①の運動学的指標と研究②の脳活動を介入の前後で比較し、介入の効果を検証する。集積した事例から、常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法を確立する。
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