Project/Area Number |
23K02739
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
Principal Investigator |
佐藤 純 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (20327266)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
向居 暁 県立広島大学, 地域創生学部, 教授 (80412419)
廣田 信一 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (70292406)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 不適切指導 / 教師 / 子ども / 指導方略 / メタ認知 |
Outline of Research at the Start |
子どもへの不適切な指導やハラスメント等が後を絶たないのは,その指導方略の選択過程 に問題があるからではないか。以上のような問題意識の下,本研究は子どもの指導者がどの ような要因により不適切な指導方略を選択してしまうのかを明らかにすることを目的とする。 不適切な指導方略の選択過程を知ることは,教師が自分の行動を改善するために重要であり,「根拠に基づく教育(evidence based education)」において必須の過程であると考えられる。本研究の結果は教師教育の研究および実践に貢献できると考えられる。
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Outline of Annual Research Achievements |
学校において児童生徒に対してなされる体罰やハラスメント等は,近年,不適切指導やマルトリートメントと呼ばれ社会問題化している。佐藤他(2022,2023)は,上記の問題の背景に指導方略選択過程上の問題があると仮定して調査を行った。その結果,指導方略に対する有効性および正当性の認知が,指導方略の使用に影響を与えることが示された。しかし,実際の教育現場では,正当性が高くもなく,効果も一時的であると分かりながらも不適切な指導方略が用いられていることも少なくないことが,新聞報道等からも推察される。そうした現状を鑑みると,不適切な指導方略の選択には,適切な指導方略の選択メカニズムとは異なる機序が働いている可能性も考えられる。このような問題意識に基づき,本研究では,教師および教師経験者(300名)を対象に,不適切であると考える指導について,探索的自由記述調査を行った。得られた自由記述をテキストマイニングにより解析を行った。指導をする立場である教師としての不適切指導に対する認識について,共起ネットワークおよび階層的クラスター分析を実施した結果,解釈可能な8つのクラスターを抽出した。同様に,かつて指導を受けた立場としての不適切指導に対する認識についても分析を行った結果,前者とは異なる8つのクラスターを抽出した。これらの結果から,教師や教師経験者が認識している不適切な指導がどのようなものであるかが明らかとなった。また,かつて自分自身が受けた体罰を含む不適切指導は少なくなっているものの,言葉や態度による不適切な指導がなされる現場もあることが示された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初面接調査を行い,その結果を踏まえて自由記述調査にて深く調査を行う予定であったが,多忙な現役の教員から面接調査協力を得ることが困難であったため,その代わりに自由記述調査にて予定よりも多い人数の調査を行い対処しており問題は生じていない。
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Strategy for Future Research Activity |
初年度で得られた自由記述調査の結果をもとに,質問紙を作成しウェブ調査にて量的調査を行う予定である。この点については,予定通りに研究を進めることが可能であると考える。
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