幼児の感謝表明を促進する要因の検討

Research Project

Project/Area Number	23K02896
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 10020:Educational psychology-related
Research Institution	University of Niigata Prefecture
Principal Investigator	藤原健志新潟県立大学, 人間生活学部, 准教授 (80715160)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	村上達也順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (00743791)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000) Fiscal Year 2025: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000) Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywords	感謝 / 幼児 / 養育
Outline of Research at the Start	感謝感情は精神的健康や適応を高める重要な要因として注目をされている。感謝感情やそれに基づく感謝表明は幼児期から発達していくと考えられているものの、どのように発達していくのか、具体的にはこれまでほとんど研究されていない。そこで本研究では、幼児期の感謝表明に関して、養育者の要因に注目しながら、次の2点を検討する。 (A)幼児の感謝表明を促進する養育者の具体的な関わり (B)養育者の関わり方の違いが幼児の感謝表明に与える影響 (A)と(B)について、3つの研究群を設定し、質的研究と量的研究、特に縦断的手法を用いながら、感謝表明の獲得について発達的な検討を行う。
Outline of Annual Research Achievements	２０２３年度より開始された本研究課題について、初年度である２０２３年度に達成すべき研究目的は、幼児の感謝表明を促す保護者のかかわりについて、先行研究に基づいてその概念整理を行うと同時に、自由記述調査を通じて、その実態を明らかにすることであった。先行研究の収集と分析から、子の感謝表明を促進する保護者のかかわりについて、多様な概念を見出すことができた。また、幼児期の子育てを終えた小学１年生の子どもを持つ母親を対象とした自由記述調査を実施した。得られた記述内容について、形態素分析やテキストマイニングを用いて整理・分類を行った。その結果、先行研究群の検討だけでは不十分であったその内容について、網羅的に収集することができた。これらの結果に基づいて、２０２４年度には原版尺度の開発を行い、心理尺度を作成し、信頼性と妥当性の検討を行うべく、準備を進めている。また、これら結果について、２０２４年度に開催される心理学関連学会において発表を行うべく、準備を進めている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の研究計画では、初年度の研究目的は、幼児の感謝表明を促進する働きかけを具体的に明らかにすることであった。2023年度は、当初の研究計画に基づき、Web調査に基づく自由記述調査を行った。現在、得られたデータについて分析を進めている。
Strategy for Future Research Activity	今年度については、昨年度に実施した自由記述調査の内容について分析を行い、子の感謝表明を促進する保護者のかかわりについて、原版尺度を開発する。作成された原版尺度について、その信頼性と妥当性を検討することが次の研究の目的となる。また、昨年度得られた研究成果を、今年度の日本教育心理学会にて発表することを予定しており、準備を進めている。