教師の働きかけによる相談に対する価値・コスト認知の社会的伝達に関する研究

• Project/Area Number: 23K02904
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 10020:Educational psychology-related
• Research Institution: Gifu Shotoku Gakuen University
• Principal Investigator: 後藤 綾文 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 准教授 (90708447)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 安藤 史高 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (70390036)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000); Fiscal Year 2026: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
• Keywords: 相談行動 / 援助要請 / 教師の働きかけ / 学習行動 / 社会的伝達

Outline of Research at the Start

本研究では、教師が生徒に対して行う「教師への相談行動を促す働きかけ」と「児童生徒同士の相談行動を促す働きかけ」に着目し、その教師の働きかけが児童生徒の相談行動に対する価値・コスト認知に及ぼす影響過程を明らかにする。教師自身の相談に対する価値・コスト認知が児童生徒に伝達されるプロセスについても明らかにする。以上をふまえ、児童生徒の相談を促すために有効な働きかけを教師が習得する研修プログラムを開発する。

Outline of Annual Research Achievements

本年度の目的は、「教師への相談行動を促す働きかけ」と「児童生徒同士の相談行動を促す働きかけ」と児童生徒の相談に対する価値認知および積極的な学習行動との関連を縦断調査により検証することであった。
これまでの研究では、「教師への相談行動を促す働きかけ」と「児童生徒同士の相談行動を促す働きかけ」、児童生徒の相談に対する価値認知や相談意欲との関連は、一時点での横断調査でのみ結果が示されてきていた。また、この２つの教師の働きかけと学習行動との関連は十分に検討されてきていない。学校現場で生かせる知見にするためにも、縦断調査を行い、どのような働きかけがより相談意欲を高めるのか、さらには学習に積極的に取り組むようになるのかを明らかにする必要がある。
本年度は、まず大規模データの分析を扱った先行研究のレビューを行い、検証手法の検討を行った。そして、多くの小学校と中学校にて縦断調査を実施することができ、大規模データを得ることができた。一部マルチレベル分析を行った結果、小学生と中学生ともに、援助要請を行うことで問題が解決されることやすっきりするなどの価値を感じている児童、もともと援助要請行動をしやすい児童ほど、その後も学級担任への援助要請を行いやすいことが示された。今回のモデルでは，教師の働きかけの効果は見られなかった。学級レベルの相違を生む要因などについて精査が必要と考えられる。データ分析はいまだ継続中ではあるが、一部の結果は次年度以降、諸学会にて発表予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の予定通り、多くの調査協力校にて縦断調査を実施することができた。ただし、大規模データであるため、データの整理・分析が不十分な部分がある。

Strategy for Future Research Activity

今回の縦断データを分析し、教師の働きかけが生徒の相談に対する認知や相談意欲にどのように影響を及ぼすのかを明らかにする。さらに、2024年も同様な大規模調査を実施できるため、2023年度と合わせて分析を行っていく。