| Project/Area Number |
23K02910
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
田口 佳代子 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (50836921)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橘 雅弥 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 准教授 (10722952)
廣瀬 素久 千葉大学, 大学院医学研究院, 助教 (30835939)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 在外教育施設 / メンタルヘルス / 認知行動療法 / オンライン心理教育 / メンタルヘルスケア / デジタルコンテンツ / 神経発達症 |
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| Outline of Research at the Start |
海外在留者は日本とは異なる気候、文化、言語、環境といったさまざまなストレスの中、適応を求められるにもかかわらず、日本人学校などの在外教育施設におけるメンタルヘルス支援は圧倒的に不十分である。そんな中、昨今のCOVID-19パンデミックをうけ、従来のメンタルヘルスケアはデジタルコンテンツによって実施されるようになり、その有効性が報告されている。本研究の目的は、在外教育施設のニーズに沿ったメンタルヘルス支援のためのデジタルコンテンツを開発し、その有効性を検証することである。本研究は、人材育成・派遣やインフラ構築コストを抑えつつ、在外教育施設のメンタルヘルス支援体制を構築していく一助となりうると考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、東南アジアの日本人学校（台湾、マレーシア、インドネシア）に対し、メンタルヘルスケアに関する実態調査を行うこと、メンタルヘルスに関するビデオコンテンツを開発し、その実現可能性を検証することを目的とした。実態調査については、マレーシア、インドネシア、台湾の三カ国において、合計６校の在外日本人学校を対象に、教師や親のメンタルヘルスの状況を調査し、合計２１７名の回答を得た。回答者の在住国内訳は台湾43％、インドネシア３２％、マレーシア２１％であった。在住者（保護者、教員）の心身の評価は全体的に「正常値」であり、ストレスがうまくケアできない人は約１割にとどまった。ストレス軽減方法は食事や睡眠など生活の中や趣味できる人が最も多いことが示された。滞在年数が長くなるほど、健康、住環境、食事に対する不安は低くなる傾向が示される一方、滞在年数が長くなるほど子どもの将来の不安は高くなる傾向が示された。滞在年数が長くなるほど子どもの適応の問題より発達特性関連の心配事の割合が高くなるにもかかわらず、特性があっても病院にかかっていない割合のほうが高く、診断はうけていなかった。ただし、学校を介しての調査であり自身の回答が漏れるのではないかという不安や、元気なんだ、大丈夫なんだという心理的プレッシャーから軽度の不調を深刻できなかった可能性も考慮するべきである。介入調査では２０種のメンタルヘルスに関するショート動画をyoutube経由で視聴し、その前後で動画の実用可能性を検証した。最終的に１２名の介入データを得ており、現在解析中である。生活への適応は時間と共に進むが、発達特性のある子供への支援体制が整っていないことは継続的な不安要素になっている。医療的支援のアクセス困難が親の「気づき」や「初期対応」を妨げており、初期段階での動画支援の必要性は高いと考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本研究では東南アジア三カ国を対象に実態調査と介入調査を行うものであったが、調査はいずれも終了した。調査研究はデータの集計が終了し、介入調査はデータ整理中である。本研究は事前準備を入念に行なっていたため、想定より1年早く終了できたが、申請計画の3年を変更できなかったことが研究の発展にとってブレーキとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度中に実施結果を論文化しオープンソースの学術誌に投稿予定である。
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