エビデンス・プラクティクスギャップを考慮した心身融合型トラウマ回復支援法の提案

• Project/Area Number: 23K02936
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 10030:Clinical psychology-related
• Research Institution: Hyogo University of Teacher Education
• Principal Investigator: 伊藤 大輔 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (20631089)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000); Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
• Keywords: マインドフルネス / 認知行動療法 / トラウマ回復支援法 / エビデンス・プラクティクスギャップ / トラウマ

Outline of Research at the Start

トラウマからの回復支援法の確立と浸透が国内外で喫緊の課題となっている。そこで，本研究は，従来の認知行動的アプローチと，身体志向的アプローチであるマインドフルネス技法の効果的な活用法を明らかにした上で，各アプローチを併用した心身融合型の新たなトラウマ回復支援法を，臨床現場の実態に即して提供することを目的として実施する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は，従来の認知行動的アプローチと，身体志向的アプローチであるマインドフルネス技法の効果的な活用法を明らかにした上で，各アプローチを併用した心身融合型の新たなトラウマ回復支援法を，臨床現場のコンテクストに即して提供することである。
今年度は、まず、トラウマ臨床における現場の重点的な課題をリストアップするための文献レビューを行った。
さらに、マインドフルネス技法がPTSD症状に及ぼす効果やその作用機序を明らかにするために、トラウマ体験者を対象として得られたデータに基づいて解析を行った。その結果、治療上、マインドフルネスの構成要素である「マインドフルな気づき」と「認知的フュージョン」を扱うことが有用である可能性が示唆された。このことから、これらの構成要素を効果的に変容させることができる具体的な関わりを示すことによって、臨床上の活用が期待できると考えられた。そして、これらの結果は、最終的に「臨床現場のコンテクストに合わせたPTSDの新たな回復支援法の確立に向けた提言」に向けたリーフレット等に反映させたい。
さらに、今後、実施する調査プロトコルの準備に着手することができたことは実績の１つではあるものの、調査の実施までには至っていない。具体的には、トラウマ臨床というコンテクストを考慮して、トラウマ体験者の状態像や特徴に応じたアプローチの使い分けや、複雑性PTSDなどに対するアプローチを検討するための基礎的知見を収集するための調査を行う予定である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

文献レビューやデータ解析を行い、今後行う予定である調査のプロトコルの準備には着手しているものの、当初計画していた調査の実施までには至らなかったため。

Strategy for Future Research Activity

今後は、得られたデータを学会等で成果公表していく必要がある。
さらに、今後の調査に向けたプロトコルの準備を進めて、調査を実施したい。