| Project/Area Number |
23K02940
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
山中 亮 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (20337207)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田上 恭子 久留米大学, 文学部, 教授 (80361004)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | 継続する絆 / 悲嘆 / 死別 / 文化的要因 / 宗教的要因 |
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| Outline of Research at the Start |
2011年の東日本大震災を機に，我が国においても大切な人との死別で悲嘆の中にある人々への支援の重要性が改めて叫ばれるようになってきた。その中で，故人との絆を大切にする日本独自の伝統文化が，死別による苦しみを癒す働きを持っていることが改めて指摘されている。しかしこれは他の文化圏では必ずしも適応的とはならないことも考えられる。そこで本研究は，故人との絆のあり方と文化的特徴がどのように関連しているのかを明らかにすることを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2011年の東日本大震災を機に，我が国においても大切な人との死別で悲嘆の中にある人々への支援の重要性が改めて叫ばれるようになってきた。その中で，故人との絆を大切にする日本独自の伝統文化が，死別による苦しみを癒す働きを持っていることが改めて指摘されている。しかしこれは他の文化圏では必ずしも適応的とはならないことも考えられる。
こうした死別体験者の故人との「継続する絆」概念については，①適応や精神的健康に寄与する「継続する絆」がどのような関係を指しているのかが具体的に明らかとなっていない，②「継続する絆」を持たなくても十分適応した生活を送っている人もいるため継続する絆は悲嘆プロセスにおいて必ずしも必要ないのではないか，③「継続する絆」の形成に深く関わると考えられている，所属する文化や宗教上の信念などがどのように関係しているのかについて実証的に検討されていない，④適応や精神的健康に寄与する「継続する絆」がどういった要因によって形成されているのか実証的に明らかにされていない，などといった批判や疑問が出されている。
以上のことから，本研究では，特に故人との「継続する絆」が適応的に働くのはどのような文化的背景，宗教的背景があることが重要であるのかを検討していくこととした。
今年度は，国内外の「継続する絆」に関する尺度の収集を引き続き収集しており，内容を精査した。現在のところ，まだ各尺度を精査している段階であり，尺度項目の決定には至っていない。令和6年度に早急に尺度項目の選定を行いたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本務である，学部及び大学院における臨床心理士・公認心理師養成のための実習や授業の担当があり，研究に取り組む時間がかなり制約されているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は，研究分担者とより綿密なコミュニケーションを取りながら，研究分担内容についても再検討するとともに，研究に割く時間を確保できるよう，本務の内容を見直すようにしていく予定である。
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