| Project/Area Number |
23K03515
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 17030:Human geosciences-related
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| Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
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Principal Investigator |
小松原 純子 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究部門付 (40443189)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長 郁夫 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 上級主任研究員 (10328560)
佐藤 善輝 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究員 (60751071)
納谷 友規 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究グループ長 (90549891)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 常時微動 / 沖積低地 / 大宮面 / 自然堤防 / 位相速度 / 軟弱層 / 微高地 / 段丘 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，極小微動アレイ探査と呼ばれる浅部地盤評価法を沖積低地の微高地種別の判別に適用するための技術を開発する．人口密集地となりやすい沖積低地において，開発・防災の基礎として３次元地質モデルを構築し社会で共有することは国家レベルの急務となっている．沖積低地における微高地は周辺の低地に比べ特に人口が集中しやすいにも関わらず，掘削調査が制限されることが多いため，その代替となり得る，非破壊，簡易，低コストな手法の開発が求められている．本研究では，10年前に開発され，近年普及，改善が進んでいる新しい微動アレイ探査技術，すなわち「極小微動アレイ探査」の適用によってこの問題の解決を試みる．
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| Outline of Annual Research Achievements |
予備解析として、1/5万「鴻巣」の範囲において、防災科研の常時微動データの解析結果を図幅に記載された微地形ごとに分類し、それぞれの傾向を検討した。その結果、大宮面と自然堤防では、表層数 mまではS波速度がほぼ同じだが，それ以深では異なることが分かった。
これを検証するために、検土杖調査によって地質が確認されている大宮面および自然堤防上の地点で、2023年12月に極小アレイによる常時微動観測を行った。H/VスペクトルとS波速度から表層の軟弱層（沖積層およびローム層）の基底深度を推定したところ、大宮面上では深さ6 m程度、自然堤防上では深さ12 m程度となり、いずれも地下構造と整合的であった。位相速度からは大宮面と自然堤防のデータが明確に異なる傾向を示し、条件が揃えば常時微動観測データで大宮面と自然堤防を判別できることがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
代表者が2023年8月から出向となったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は微動観測データと微地形区分が整合しない地点についてその要因を検討する。また、この手法が適用できる条件、および他の地域での適用可能性について検討を進める。
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