空間的特性にもとづく機械学習分類法を用いた都市内低未利用地の潜在性評価

Research Project

Project/Area Number	23K04167
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 23030:Architectural planning and city planning-related
Research Institution	Kyoto Tachibana University
Principal Investigator	片岡裕介京都橘大学, 工学部, 准教授 (90451898)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000) Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	低未利用地 / 空間分布 / 機械学習 / 土地利用分類
Outline of Research at the Start	都市における低未利用地は、量的な問題に加えて空間分布の観点からも重要な問題である。本研究では、変化が激しい社会状況下において、都市の空間構成に常に変動が生じうることを前提とした上で、未利用地の周辺環境や利便性といった空間的要因に着目する。さらに、それらの要因にもとづいて、機械学習を用いた土地利用分類をおこなうことにより、低未利用地であるかそうでないかのいずれかによらない、未利用地であることの潜在的可能性を計測するための分析方法を開発する。
Outline of Annual Research Achievements	低未利用地として主に空き家を対象とした先行研究や自治体等の調査報告に関する情報収集をおこない、最新の研究動向をふまえた上で、低未利用地であるかどうかを判定する際の空間的要因の検討を進めた。これにより、地域の範囲は限られるとはいえ、空き家の空間分布を把握しているとみられる調査や研究を対象として、空き家の要因として考えられる項目の指標化を試みた。同時に、空き家の周辺環境に関わる地域人口、用途地域、駅等からのアクセシビリティといった多岐にわたる項目のリストの整備を進めた。ここで、低未利用地の発生に関わる要因の項目のリスト作成においては、市区町村単位でみたときの、土地利用状況をはじめとした都市の社会的・物理的環境と、住民の交通行動や健康状況との関連性を分析した結果についても、先行研究や調査報告の情報収集と併せて参考とした。また、本研究課題における中核に位置付けられる、都市内の低未利用地であるかどうかを判別する分析モデルの開発にあたって、当初の計画に沿って機械学習の手法であるランダムフォレストの適用の検討をおこなった。この分析モデルについては、実際の地域を対象とすることを前提に、上記で進めている情報収集で得られた内容も活用して、候補地の選定をおこなうものとしている。その一方で、仮想の単純な構造をもった都市モデルについても検討を進めることで、地域の個別の特性に依存しない汎用的な分析方法として検証することができ、さらに完成に至っていない途中段階でのモデルを試験的に適用しやすくなる状況を準備した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2023年度に実施を計画していた研究内容の多くが外部要因の影響を受けづらいものであったこともあり、研究計画の変更を検討せざるを得ないような状況は生じておらず、低未利用地に関する情報収集、ならびに分析方法の開発についても予定していた進度で実施できている。
Strategy for Future Research Activity	分析方法については、2024年度中に暫定的に完成を目指している土地利用分類方法について検討をさらに進める予定である。それにより、低未利用地の潜在性評価法としての精緻化をおこなうとともに、分析結果についての信頼性の向上が必要と認められる場合については、改善が見込まれる代替のモデルの採用を試みる予定である。また、研究課題を遂行する上で基盤となる低未利用地に関する情報およびデータ収集、地域社会に対する現状認識、ならびに期待される研究成果の有効性の確認を目的として、各種機関への調査も予定している。