a study on the social learning process of regenerative agriculture

• Project/Area Number: 23K05421
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 41020:Rural sociology and agricultural structure-related
• Research Institution: Hokkaido University
• Principal Investigator: 小林 国之 北海道大学, 農学研究院, 准教授 (10451410)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
• Keywords: リジェネラティブ農業 / リジェネレイティブ農業 / ソーシャルラーニング

Outline of Research at the Start

農業が環境・土壌に与える負荷、特に大規模で資本集約的な農業経営による環境負荷は大きな課題となっている。また、大規模な農業を支えている化学合成農薬や化学肥料、さらには燃料などの近年の価格高騰は、そうした農業経営にも大きな影響を与えている。
そうした中で近年実践、及び研究から注目されているのがregenerative agricultureと呼ばれる農業のやり方である。本研究は、先進国の資本集約的な農業経営においてRAへの農法転換が進んでいる過程をソーシャルラーニングとして捉えて分析を行う。

Outline of Annual Research Achievements

課題1 RAへの転換プロセスにおける農業者等による学習・ネットワークの役割の役割について、および、課題2 RAへの転換プロセスにおける農業経営の適応過程に関する研究について、アメリカにおいてNoble Research Institute, Texas A&M大学、および農業者6件の調査を実施した。調査内容は農業経営調査によって、以下の点を明らかにする。
慣行農法からの転換の契機、RAに取り組む目的、経営転換のプロセス(技術導入および経営内部での調整)、成果の推移について行った。結果として、慣行農法からの転換において、直接的な契機には違いが見られたとしても、「土壌を健康にする」ということを中心的な目的としていることが明らかとなった。
そして、土壌を健康にする、ための原則を、各自の経営の置かれている状況に応じてやり方を変更させている。そのやり方自体についても、土壌の変化、土壌に対する認識の変化に応じて、継続的に変化するプロセスである。土壌の認識については、土壌を「単なる媒介」や「物理性・化学性」というしてんからみてきたものが、「生物性」「生き物の世界」という認識に変化している点が明らかとなった。そのなかで、自らの土壌に対する認識が変化するいくつかの「気づきの瞬間」を経験することで、「考え方」「マインドセット」が変化してることが明らかとなった。そうした、気づきやマインドセットの変化において、農業者による学習ネットワークが重要な役割を果たしていることがあきらかとなった。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の予定通り、初年度に計画をしていたアメリカでの研究機関、ネットワーク組織、農業者の調査を実施できたため。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は、イギリスにおける農業者のネットワーク及び農業経営の調査を予定している。イギリスの事例については、現地コーディネーターの協力のもとで調査設計を行う。調査対象については、農業者ネットワークとしてより適切だと判断し、Green Farm Collectiveに調査を行う。