Project/Area Number |
23K06795
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 51020:Cognitive and brain science-related
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Research Institution | Fukushima Medical University |
Principal Investigator |
藤原 寿理 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (30569322)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保 均 福島県立医科大学, 保健科学部, 教授 (00325292)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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Keywords | 社会性 / ウェルビーイング / 青年期 / fMRI / 同調行動 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、新生活を始めたばかりの大学生を対象に、同じ目的を持った集団として問題解決に取り組む課題を繰り返し行い、非競争的で共感的な社会環境を誘発し、社会的適応能力を養う。その前後においてfMRI実験を行い、自己中心的な意思決定または集団の一員としての意思決定における①責任感、②確信度、③結果に対するウェルビーイング、④自主性、⑤同調性の神経基盤がどのように異なるのかについて調べる。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、新生活を始めたばかりの大学生を対象に、同じ目的を持った集団として問題解決に取り組む課題を繰り返し行い、非競争的で共感的な社会環境を誘発し、社会的適応能力を養うことで、社会人への準備過程にあたる青年期が、どのように社会性や責任感を養い社会的適応能力を築いていくのかについて神経科学的に解明することを目的としている。本年度はfMRI内で行うための課題作成を中心に行い、行動実験を行った。課題はランダムドットの方向弁別課題を用い、課題の成績は自己のみ、あるいは集団全体に影響することにし、またその責任の度合いを金額で割り振ることで、グループのための意思決定や確信度、結果に対するウェルビーイングが個人とどう違うのかを比較することとした。5名の被験者に対して行動実験を行った結果、個人に比べて集団に対する意思決定において解答までの反応時間が長く、また正解した際のウェルビーイングが上がる傾向がみられた。さらに責任度合いが大きくなるほど同様に正解した際のウェルビーイングが上がることが示された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
作成した課題で行った行動の予備実験が上手くいき、課題の妥当性が示された。
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Strategy for Future Research Activity |
本年度に作成した課題に時間制限などの調整を加え、fMRIで対応可能な形式にする。大学1~2年生の被験者を募り、fMRIスキャナ内にて課題を行わせ、集団内での自己の振る舞いなどがまだ形成されていない初期段階における、①責任感、②自己の意思決定に対する確信度、③結果に対するウェルビーイング、④自主性、⑤同調性に関わる脳領域について調べる。その後、定期的に被験者同士を交流させ、同じ目的を持った集団として問題解決に取り組む課題を繰り返し行う。これにより非競争的で共感的な社会環境を誘発し、社会的適応能力を養う。月1回程度の交流を通して、1年後に同被験者に対して同課題を行わせ、集団形成後の脳活動を調べ、社会的適応能力の変化を担う脳領域について検討する。
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