| Project/Area Number |
23K09422
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57070:Developmental dentistry-related
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| Research Institution | Showa University |
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Principal Investigator |
芳賀 秀郷 昭和大学, 歯学部, 准教授 (00736655)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 寛 昭和大学, 歯学部, 講師 (20823074)
長濱 諒 昭和大学, 歯学部, 講師 (90783530)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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| Keywords | 超音波診断装置 / 口腔機能 |
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| Outline of Research at the Start |
不正咬合は、顎骨や歯列・軟組織・個々の歯の形態等が複雑に関与し、発症する疾患である。矯正歯科臨床においては、不正咬合の発症リスクを予測し、その予防や誘因の制御、口腔顎顔面ならびに歯列・咬合を正常な状態へと誘導する事が重要であり解明が急がれる。
本研究では、超音波エラストグラフィから取得した軟組織の弾性に注目し、形態や機能のみならず組織の組成を非侵襲で解析する事に着目した。頭蓋顎顔面形態に機能的要因や軟組織の弾性解析を加える事で多角的に分析し、不正咬合と機能的要因との関連性を解明することを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
不正咬合は、顎骨や歯列・軟組織・個々の歯の形態等が複雑に関与し、発症する疾患である。矯正歯科臨床においては、不正咬合の発症リスクを予測し、その予防や誘因の制御、口腔顎顔面ならびに歯列・咬合を正常な状態へと誘導する事が重要であり解明が急がれる。不正咬合の原因解明には、形態学的バランスや成長発育、環境的・機能的要因など多様な因子の相互作用の理解が必要である。
本年度は、超音波診断装置を用いて、成長期における舌の弾性変化について解析し報告した[Akatsuka K et al, Clinical and Investigative Orthodontics, Apr;82(2): 98-107. 2023]。また、超音波診断装置を用いて、一般成人集団における咬筋の安静時と最大咬合時の筋質比較を行い報告した[Kobayashi R et al, J Phys Ther Sci. Mar;36(3):136-141. 2024]。これらの研究体制継続のもと、今年度も頭蓋顎顔面形態に機能的要因や軟組織の弾性解析を加える事で多角的に分析を進め、不正咬合と機能的要因との関連性解明に向けて研究を遂行していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、超音波診断装置を用いて、成長期における舌の弾性変化について解析し報告した[Akatsuka K et al, Clinical and Investigative Orthodontics, Apr;82(2): 98-107. 2023]。また、一般成人集団における咬筋の安静時と最大咬合時の筋質比較を行い報告した[Kobayashi R et al, J Phys Ther Sci. Mar;36(3):136-141. 2024]。今後も、これらの研究体制継続のもと研究を進めていくため、現在までの進捗状況は予定通りであると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度も当初の計画に則り、研究を遂行していく。
具体的には（1）口腔周囲軟組織の弾性を解析し、不正咬合に関連する形態的・機能的要因を解明する。（2）顎発育を含めた不正咬合の病態を把握し、予防法および治療法の開発へ向けた基礎的情報の取得を行う。（3）組織組成をも含めた矯正歯科領域での新しい機能的診断手法の確立。が可能となるものと考える。また、これら（1）-（3）が明らかになることにより、不正咬合の発症メカニズム解明にも寄与するものと考える。
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