| Project/Area Number |
23K09606
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
岩上 さやか 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (60583581)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2026: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 回復期病棟 / 退院支援 / 退院促進 / 回復期リハビリテーション病棟 / 日常作業 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は回復期リハビリテーション病棟へ入院した方が、円滑に退院し地域社会生活を再開する為に、生活の支援が役割の作業療法士にできる事を明確にするものです。入院生活から地域社会生活へ戻る為には身体機能の改善や身の回りの事だけの自立では成り立ちません。入院する前の生活に焦点を当てた評価を行い、それぞれに適した退院支援を行えるようにするためには何が必要かを探ります。本研究の目的は、回復期病棟における退院促進プログラム開発の足掛かりとして、対象者自身の想いを汲み取ることを中心とした、病前生活聴取の効率的な方法を明かにする事と、退院促進の要素を作業療法士から調査し明らかにする事です。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、回復期病棟における退院促進プログラム開発の足掛かりとして、対象者自身の想いを汲み取ることを中心とした、病前生活聴取の効率的な方法を明かにする事と、退院促進の要素を作業療法士から調査し明らかにする事である。具体的な実施計画として研究１：日常作業リストの回復期病棟における効果検証と研究２：回復期病棟勤務の作業療法士が感じる退院促進要素の調査の２種類の研究をそれぞれ２年ずつで計画している。初年度である今年度は研究２より開始しており、回復期病棟に所属する作業療法士を対象とした退院促進に関する質問紙を用いた調査研究の準備を行った。回復期病棟での退院へ向けた取り組みや、退院後を支援する訪問リハビリテーションに関する情報を文献や学会参加で収集した。特に訪問リハビリテーションでは退院後生活の中で支える項目としてICFにおける「活動と参加」を重要視する傾向が高まっている事がわかり、調査項目の焦点を絞ることができた。これらの情報を元に調査項目及び質問内容を検討し、予備調査用質問紙を作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
最初の計画では現状確認のための情報収集の後、予備調査用紙の確認を行い本調査用紙の送付まで行う予定であったが、調査項目の検討に時間がかかりやや遅れている状態である。
現状では回復期退院後の生活状況の確認、回復期病棟の取り組み状況の確認を終え、質問紙の質問項目を絞った所である
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| Strategy for Future Research Activity |
進捗がやや遅れているものの、次年度内に本調査用紙の送付を行う事で分析までの実施が可能と考えている。ただし、次の研究１は介入研究であるため次年度は並行して準備を進める事で、全体の研究計画に遅れが無いように進めていく
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