Project/Area Number |
23K09973
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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Research Institution | SHUNAN UNIVERSITY |
Principal Investigator |
渡邊 多恵 周南公立大学, 人間健康科学部設置準備室, 助教 (20711378)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北川 知郎 広島大学, 医系科学研究科(医), 講師 (70633709)
折山 早苗 広島大学, 医系科学研究科(保), 教授 (20457203)
山田 裕紀 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (10964471)
田川 紀美子 広島都市学園大学, 健康科学部, 准教授(移行) (70352052)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2027: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2026: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2025: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
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Keywords | 心不全 / 日常生活活動 / 心拍変動 / 心負荷 / 身体活動量 |
Outline of Research at the Start |
高齢化の進展と医療の進歩に伴い、わが国の心不全罹患者は増加の一途を辿っている。心不全の再入院率は1年後で35%であり、心不全を含む循環器系疾患の医療費は19.2%と最も高いため、心不全パンデミック対策は喫緊の課題である。心不全の疾患管理には、日常的なセルフケア活動が不可欠である。その一要因に身体活動があるが、日常生活動作の定量的な評価報告はなく、根拠に基づく患者教育が行われていない現状にある。本研究では心不全患者の在宅環境における日常生活活動を生理的変化と自覚症状から評価し、心負荷を軽減する身体活動を検討する。本結果は、新たな疾患管理の一助となり、重症化予防、再入院の低減への貢献が期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
心不全パンデミック対策はわが国の喫緊の課題である。心不全の疾患管理には、日常的なセルフケア活動が不可欠である。本研究では、心不全の疾患管理の一つである身体活動に着目し、在宅環境における日常生活活動を生理的変化と自覚症状から評価し、心負荷を軽減する身体活動を検討することを目的としている。この目的を遂行するため、心不全患者と健常者の在宅環境における更衣動作について、心拍変動、自律神経活動、自覚症状等を調査し、心負荷の傾向を評価する調査を開始している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度計画であった以下の研究準備が完了し、対象選定および説明同意を開始した整った。 1.広島大学研究倫理審査委員会の研究実施許可 2.各計測機器の設定値の決定およびプレテストの終了 3.調査時使用物品の調達完了 4.対象候補者選定施設の協力許可
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Strategy for Future Research Activity |
当初計画では、在宅環境における24時間の日常生活動作の計測調査としていたが、個人および環境の差によるデータの妥当性、再現性が確保できないと判断し、更衣動作の調査に変更している。調査内容は上記の通り日常生活行動の一部分となったが、計画は継続する。
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