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ポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチを複合した発達障がい児の早期介入

Research Project

Project/Area Number 23K10100
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
Research InstitutionSt. Catherine University

Principal Investigator

増田 裕美  聖カタリナ大学, 看護学部, 准教授 (60442034)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 仲野 由香利  聖カタリナ大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (20772859)
西嶋 真理子  愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50403803)
柴 珠実  愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (60382397)
藤村 一美  愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (80415504)
Project Period (FY) 2023-04-01 – 2028-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2027: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2026: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Keywords発達障がい児 / 子育て支援 / 地域包括ケアモデル / ペアレント・トレーニング / 前向き子育てプログラム / 早期介入 / ポピュレーションアプローチ
Outline of Research at the Start

本研究の目的は、地域子育て支援拠点におけるトリプルPを用いた、3歳以下の発達障がいの診断前の幼児への早期介入の効果を検証することである。幼児の発達障がいの確定診断は難しいが、早期介入の必要性は高い。低年齢の幼児の発達障がいの診断には、親が子どもの発達の遅延や行動問題を捉え、育児困難感を抱えることが先行すると考えられる。地域の利用しやすい子育て支援拠点において、親が育児困難感を抱えている未診断の発達障がい児、または障がい前段階の状態の幼児に早期介入することは、二次予防のハイリスクアプローチと一次予防のポピュレーションアプローチの複合介入となり、より効果的な公衆衛生学的予防効果が期待できる。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、地域子育て支援拠点におけるトリプルPを用いた、3歳以下の発達障がいの診断前の幼児への早期介入の効果を比較検証することである。2017年より地域子育て支援拠点において介入を実施し、2・3歳児の母親への介入効果の分析を行っている。当該年度は、対照群への調査計画を整備し、倫理審査の承認を得た。次年度より、1歳6カ月児健診や巡回相談において発達遅延の指摘を受けた、または発達支援を必要としている3歳以下の幼児に対する、地域の子育て支援拠点におけるトリプルPを用いた早期介入の効果を比較検証の介入及び調査を実施する。3歳以下の発達障がい児と家族を対象とした地域の身近な場所で受けられる支援体制を確立することで、ライフステージに応じた切れ目のない発達障がい児者支援のスタートアップとして有効であることを明らかにすることにつながると考えられる。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

次年度より、対照群への調査計画が整備され、倫理審査の承認を得ており、予定通り研究計画が実施できる状況である。

Strategy for Future Research Activity

1歳6カ月児健診や巡回相談において発達遅延の指摘を受けた、または発達支援を必要としている3歳以下の幼児に対する、地域の子育て支援拠点におけるトリプルPを用いた早期介入の効果を明らかにし、利用しやすい地域子育て支援拠点におけるポピュレーションアプローチと特定のニーズに対応する親支援を含むハイリスクアプローチの複合介入として地域包括子育て支援モデルとしての定着を目指す。

Report

(1 results)
  • 2023 Research-status Report

URL: 

Published: 2023-04-13   Modified: 2024-12-25  

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