| Project/Area Number |
23K10180
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Sapporo City University |
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Principal Investigator |
石引 かずみ 札幌市立大学, 看護学部, 講師 (80735564)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加納 尚美 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 名誉教授 (40202858)
家吉 望み 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (00582248)
山波 真理 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (80736851)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 女性中心のケア / 助産 / 分娩期 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、分娩期における女性中心のケアを基盤とした助産ケアモデルを構築することである。女性中心のケアについては、出産ケアの中心的役割を担う助産師の間で解釈にばらつきがあることが指摘されている。
女性中心のケアを展開し出産体験の質を高めるには、助産師が共通認識を持ち実践することが必要である。本研究で分娩期における女性中心のケアを基盤とした助産ケアモデルを構築することで、助産ケアの質が担保され、母子のwell-beingの向上に寄与できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度は、第2研究として、第1研究で明らかとなった分娩期における女性中心のケア（Women-centered care;以下WCC）の構成要素について、ケアの受け手である女性側の視点からその妥当性を検証することに取り組んだ。研究方法は、自己記入式質問紙による横断的量的調査の手法を用いた関連検証型研究である。第1研究で明らかとなった分娩期におけるWCCの構成要素から質問項目を検討し、質問紙を作成した。3～4か月乳児健康診査を受診した母親を研究対象とし、下記1～4を遂行した。
1.調査で使用する尺度のバックトランスレーションを行い、質問紙を完成させた。
2.予備調査として出産経験のある女性5名を対象にプレテストを実施し、質問紙を洗練させた。
3.プレテストでは、出産経験のある未就学児を養育中の女性37名を対象に調査を実施し、質問紙の因子妥当性を検証し、質問紙を精製した。
4.本調査では、分娩取扱いのある助産所の設置がある自治体の3～4か月乳児健康診査を受診した母親を研究対象とした。調査を実施するにあたり、分娩取扱のある助産所の設置があり、乳児3～4か月健診を保健センター等で集団にて実施している自治体221カ所に研究依頼をした結果、2施設より承諾を得た。しかしながら、予定していた目標データ数には届かないため、研究計画を見直し、研究対象および研究協力依頼施設を再考し、再度倫理審査を受審するための準備を整えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
質問紙を作成するうえで、バックトランスレーションが必要であり、質問紙案の作成からプレテスト、予備調査の段階で開発者とのディスカッションに約10か月間を要したことから、本調査の実施が遅れた。また、研究協力施設が少なかったため、研究計画の見直しと再調査のための準備が必要になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2025年度は、倫理審査を受審し、再調査を進めていく。
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