| Project/Area Number |
23K10181
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Fukushima Medical University |
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Principal Investigator |
横山 浩之 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40271952)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
富澤 弥生 東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (60333910)
阿久津 和子 福島県立医科大学, 看護学部, 講師 (70756791)
高橋 香子 福島県立医科大学, 看護学部, 教授 (80295386)
高橋 俊文 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20302292)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | ゲーム障害 / 一次予防 / 映像メディア / ゲーム依存症 / 予防 / 母子手帳 |
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| Outline of Research at the Start |
不登校、家庭内暴力などの行動異常を示す子どもが増加している。その主たる原因のひとつにスマホやタブレット、ゲーム等の映像メディアの過剰曝露があり、２歳未満では特に悪影響が大きいことが知られている。
本研究では、研究協力市町村の協力のもと、母子手帳配布時、父親・母親教室、出産、新生児全戸訪問、乳幼児健診などの機会に、保健師・助産師・看護師等が、メディア曝露による悪影響を予防するパンフレットを配布する看護支援を試み、その成果を検討したい。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究協力自治体における検討では、先行的に研究をスタートしていたが、2023年度における検討では、残念ながら、効果が十分であるとはいえなかった。 具体的には、１歳半および３歳児健診でのメディア曝露時間は増加傾向にあって、研究計画書で示したパンフレットを用いるのみでは十分な効果が得られない可能性があることがわかった。 またメディア曝露時間の分布をみると、二鵬性を示していることから、本研究に反応している家庭とそうでない家庭が混在しているようにも思われる。
改良すべきポイントとしては、研究計画書でのパンフレットの配布先は主として妊産婦・・・母親であったが、父親やその他なお家族にも同様の介入をする必要があると想像される。
上記の改良すべきポイントが正しいかどうかを検討する意味で、研究協力自治体において、保育所、幼稚園、小学校などでの実態把握および、保健師による地域診断を再検討する必要がある。よって、2024年度には、再検討を主として研究を進めていきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究協力自治体における検討で、先行的に研究をスタートしていたが、2023年度における検討では、残念ながら、効果が十分であるとはいえなかった。
具体的には、１歳半および３歳児健診でのメディア曝露時間は、パンフレット配布を開始する前と比較して、統計学的に有意とはいえないものの増加傾向にある。 メディア曝露時間の分布は二峰性であって、本研究に反応している群と反応していない２群が存在する様にも思われる。 ちなみに、本研究を行う前は、分布は二峰性ではなかった。
改良すべきポイントとしては、研究計画書でのパンフレットの配布先は主として妊産婦・・・母親であったが、父親やその他なお家族にも同様の介入をする必要があると想像されるが、現時点ではまだその考えが正しいかどうかは不明である。
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| Strategy for Future Research Activity |
メディア曝露時間の減少という所期の目的を達することができていないという現状が判明したため、研究協力自治体において、保育所、幼稚園、小学校などでの実態把握および、保健師による地域診断を再検討する必要がある。
これまでの検討では、主たる配布対象は母親（妊産婦）であり、それ以外の家族が対象にはなっていなかった。 よって、それ以外の家族の影響について、検討を行う必要がある。 具体的には、メディアの問題を抱えている子どもの家庭状況を把握する検討を行っていきたい。 現時点で、父親を主たる対象としたパンフレットを作成中であり、2024年度中には、配布できるようにして、研究を進めていきたい。
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