| Project/Area Number |
23K10198
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | National Center for Child Health and Development |
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Principal Investigator |
小林 しのぶ 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 研究員 (70451721)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 川崎病 / 川崎病既往者 / 教育プログラム / 自己管理 / 川崎病遠隔期 |
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| Outline of Research at the Start |
川崎病は冠動脈瘤形成から心筋梗塞に至ることが問題となる小児期に好発する疾患である。成人期を迎えた川崎病既往者は20万人近くに達し、成人期における急性冠症候群のリスクが大きく問題視されている。既往者の早期の教育介入による自己管理能力の獲得の重要性が増大しているが、川崎病既往者の教育・管理に関する実態や情報は乏しく、早期介入を実現できる教育プログラムが存在しない。
本研究では、実態調査により川崎病既往者の教育介入に関する実態・ニーズを明らかにし、それらの情報を反映した川崎病既往者の自己管理能力育成のための教育プログラムを開発する。早期の教育介入の実現に繋がり、既往者の健康維持向上に貢献できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、①実態調査により川崎病既往者の教育介入に関する実態・ニーズを明らかにする、②それらの情報を反映した川崎病既往者の自己管理能力育成のための教育プログラムを開発することを目的としている。早期の教育介入の実現に繋がり、既往者の健康維持向上に貢献できることが期待される。
【実態調査】実態調査はWebアンケート形式で①川崎病既往者と保護者を対象行うもの、②小児科医を対象に行う調査の2調査を実施している。川崎病既往者および保護者対象の調査は、疾患や自己管理に対する知識や認識の程度、既往者や保護者が経験した疾患についての説明や教育、自己学習へのニーズ等についての質問項目で構成され、協力の得られた全国31医療機関、患者会、関連学会のサポートを受け調査のリクルートを展開し調査中である。調査は現在も継続中であるが、途中経過として既に得られた回答をまとめ学会発表した。医療者を対象とした調査は、調査票を研究者らで詳細に検討を重ね年度内に調査票を完成させた。学会の公認研究や協力機関の依頼等の調査基盤の準備を進めた。次年度早々には調査を開始できる体制を整えた。
川崎病既往者に対する調査では、これまであまり聞くことができていなかったこどもの声を拾い上げることができること、親とこどもの間での疾患に対する認識のギャップなど明らかにすることができると期待される。次年度は実態調査で得られた結果をまとめ、自己学習プログラムの作成に取り掛かる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実態調査に関してより多くの回答を得るために調査期間を延長して実施しているが、調査および収集は順調に進んでいるため順調と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
実態調査は初年度中で終了する予定であったがより多くの意見を集めるために期間を延長することとした。次年度は調査結果をまとめ学会発表や論文作成に取り組む予定である。実態調査で得られた結果をもとに自己学習のためのプログラム・資材作成に取りかかる。
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