| Project/Area Number |
23K10200
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | University of Yamanashi |
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Principal Investigator |
武井 勇介 山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (70723576)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 産後うつ病 / 妊婦 / 保健師 / インストラクショナルデザイン / 教育プログラム / 周産期うつ病 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究目的は、妊婦に対する産後うつ病を予防するための教育プログラムの開発とその効果を検証することである。
近年、産後うつ病を予防するためには、妊娠期からの支援の重要性が指摘されている。しかし、妊娠期からの妊婦への教育や指導は自治体独自で取り組まれ、その具体的な内容や効果は明らかにされていない。そこで、本研究では、①基礎調査（全国の市区町村における、妊娠期の取り組み実態を把握するための郵送調査）②教育プログラムの開発（インストラクショナルデザインを枠組みとした、教育プログラムの開発）③教育プログラムの実施・評価（eラーニングによる妊婦に対する教育プログラムの展開と評価）を実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、産後うつ病を予防するための妊婦の教育プログラムの開発とその効果を検証することを目的としている。
2023年度は、先行研究の整理および文献検討と、関連学会へ参加し妊婦に対する教育体制の現状や、教育プログラムに必要な内容および枠組みを検討した。先行研究の整理や文献検討から、産後うつ病を予防するために必要な妊婦への教育や指導は自治体独自で取り組まれ、その具体的な内容や効果は明らかになっておらず、支援体制も十分とは言えない状況であった。一方で、妊娠期から産後うつ病についての情報提供やサポート体制があることは、産後うつ病の予防効果があると報告されていた。
また、妊婦に対する教育プログラムを開発するための方法論的枠組みを検討した結果、効果・効率・魅力的なものとするために、これまで活用してきた、Instructional Designを用いていくことを検討し、IDの基本的モデルのADDIEモデルを採用していく予定とした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度は、先行研究の整理や文献検討から、産後うつ病を予防のための妊婦への教育プログラムに必要な要素を抽出する質問紙を作成し、全国の母子保健担当課の保健師へ郵送調査を実施する予定であったが、文献や先行研究の整理に時間を要していた。また、前年度まで取り組んでいる研究の成果をまとめるのに時間を要していた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、これまでの成果から、産後うつ病を予防するための妊娠期の取り組み実態および、教育プログラムに必要な要素を抽出するための質問紙を作成し、全国の市区町村の母子保健担当課へ郵送調査を実施し、教育プログラムを開発していくことを目指す。
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